2013年10月8日火曜日

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人工地震兵器の製造元企業の実名、製造特許番号、世界各地の設置場所の住所はすでにオルタナティブ通信「2011年3月、東日本大地震の深層」で詳細に公開されている。(なお有料版なので内容は公開できない。)
と,こういう記事がありました。かつて「真実を知らせるのに金は取らない」といっていたのに今は金を払わなければ見れなくなっている。なんたるさもしさか,猫がわらっているのはそのことだよ。

前原誠司・前外務大臣の正体は小沢一郎は知っているので海江田氏を応援して院政をしいて裏で「大連立=大政翼賛会」阻止をさせる狙いであることはマー君から教えてもらいました。マー君は今度選挙に出て総理大臣になりたいといっていましたが果たして可能でしょうか?..........それはちょっとね。最終的に松下政経塾になりましたが大連立は不可避でしょう。足音が聞こえてくる。
とはいってもNHKの誤報誘導は偽計業務妨害にあたるだろう。同じ頃NHK BSハイビジョンではイルミナティの教科書「オズの魔法使い」をやっていて怪しいとは思っていたが。

 「アメリカ政府の特許情報に見る地震兵器」

 アラスカ、アンカレッジから東に200マイル程行くとガコナと言う名前の町がある。そこには町から少し離れたヘンピな場所に23エーカーもの広さの土地に高さ72フィートの鉄塔が180基も建ち並んでいる。

鉄塔からは2.5~10メガヘルツの周波数で何と30億ワットもの強烈な電磁波が発射されている。これは飛行中の軍用機、民間機、ミサイルを破壊すると同時に地球上の「どの地域でも通信衛星とのマイクロ波通信、インターネット、電話等の通信の破壊・妨害・傍受=盗聴が可能」な兵器である。

管理しているのは、米国マサチューセッツにあるハンスコム空軍基地内に設置されたフィリップス研究所であり、「高周波能動的オーロラ研究計画HAARP」のHAARP局が、ガコナの町の鉄塔である。

この兵器によって米国政府に批判的な米国下院議員の乗った民間旅客機が撃墜され下院議員を含む乗客全員が殺害されたと主張する軍事専門家もいる。

また、この兵器は空気中に電磁波層を作り雨雲の進路を阻み、特定地域に旱魃、農作物全滅=飢餓をもたらし、洪水、土砂崩れ等の災害をもたらす気象兵器として使用可能だと言う。

また、この兵器は強烈な電磁波で特定地域に大地震をもたらす地震兵器として既に実用されている、と批判する軍事専門家もいる。

この装置を使った、特に世界中のインターネット、電話盗聴には情報の分析等も含まれる特別チームが必要とされ「ハイ・フレクエンスィ・アクティブ・リサーチ・プログラム」と呼ばれている(NSA国家安全保障局との共同作業をしていると思われる)。

この兵器を造ったのは米国のアトランティック・リッチ・フィールズARCOの子会社アトランティック・リッチ・フィールズ・パワー・テクノロジーズ=APTI社である(映画「風と共に去りぬ」の舞台となったアトランタの豊かな大地を意味するこの会社は黒人奴隷を酷使し石油等の資源開発等を行ってきた人種差別企業である・・・注)。

APTIは現在、北朝鮮問題で日本に売り込みが盛んなパトリオット・ミサイルのメーカー、レイセオン社の子会社となっている。

HAARPについては米陸軍、空軍、レイセオン、APTIのホームページで確認する事が出来たが、NSAの盗聴問題で注目され、削除の動きが進んでいる。

HAARP兵器は米国で特許として認証されており、特許情報として詳細確認が出来る。検索する場合の米国特許ナンバーはNo.4686605号。

*注・・・このアトランティック・リッチ・フィールズ社が、中国・中央アジアを含む、ユーラシア全域を支配する「帝国」建設の中核企業である点に関しては、メールマガジン版オルタナティヴ通信、第34号、35号の記事、「中国共産党を支配下に置き、ユーラシア大帝国の形成に向かう、ナチス勢力」、を参照。

 気象変更兵器、地震兵器は、カルト的な空想の産物ではなく、アメリカ政府公認の、「特許権の出ている」公式技術である。

このアトランティック・リッチフィールズ社が、22世紀、ユーラシア大陸を統一し、ユーラシア国家を形成する目的で動いている勢力の中心的企業である事は、注意を要する(注1)。これは、地震兵器等を含む、電磁波兵器が、今後、大きな役割を軍事面で持って来る事をも意味している(注2)。

そして、広範囲な用途を持つ電磁波兵器は、人間の脳を外部からコントロールしようとする、CIA等の長年の、「人間ロボット化」の研究の派生物の側面を持っている(注3)。

なお、このAPTI社は、現在では、Eシステムズ社の子会社となっている。Eシステムズ社の「経営者」は、もちろん、CIAである。

21世紀現在では、アメリカ空軍地球物理学研究所=US Airforce Geophysics Laboratory と、アメリカ海軍研究局=US Navy Office of Naval Research  そしてCIAの支配下に置かれている、この地震兵器に関し、クリントン政権時代のウィリアム・コーヘン国防長官は、1997年4月28日、ジョージア州アトランタの、アトランタ大学で開催された、「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の席上で、以下のように語っている。会議の主催者には国防総省・ペンタゴン、ジョージア米国戦略センターが名前を、ツラネテいる。

「電磁波の間接的な使用を通じ、気候を変え、地震を起こし、火山を噴火させる事が可能である。」

コーヘンの発言は、こうした危険な兵器を、テロリストの手に渡してはならないと言う趣旨で行われているが、国防長官・本人が、地震兵器、気候改変兵器の存在を公式に認めた、特異な発言である。

こうしたペンタゴンの電磁波兵器の技術の多くは、ロシアの旧ソ連時代に、ウクトムスキイ生理学研究所、レニングラード軍研究所で行われて来た技術研究を、ペンタゴンが、ソ連崩壊時に買収・持ち出し、精錬したものが多い。

ロシアから盗用・持ち出されたロシアの軍事技術資料・設計図は、現在、米国ワシントンD.C.の南西区4番街アダム・ドライブ通りの、米国商務省データ・サービス部に保管されている。地震兵器に関する資料には、「ファイルNo.#JPSR 5557」のナンバーが刻印されている。

 上記の、コーヘン国防長官の発言は、失言ではなく、もちろん意図的に行われている。コーヘンは民主党のクリントン政権での国防長官であったが、コーヘン本人は共和党員である。オバマ政権での、ゲイツ国防長官が、前ブッシュ政権から、そのままの継承人事であったように、共和党から民主党に政権が移行しても、アメリカ国防産業の代理人に国防長官の地位を与えておかなければならないと言う「慣習」、軍事産業の政治力の強さが、クリントン民主党政権での「共和党員」コーヘン国防長官の人事に、良く出ている。

コーヘンの、この発言は、アメリカ軍事産業は通常兵器、核ミサイルだけでなく、「他の商品も、取りソロエテいます」という、CM活動の側面、そして、アメリカへの敵対国に対する、「核ミサイルだけでなく、地震、火山噴火、様々な攻撃があり得る」という、警告・脅迫の意味を持っている。

 以下、このコーヘンの、対・日本人脈を見る事によって、アメリカ軍事産業の日本の政界への「喰い込み」方、そして、地震兵器の日本における「実用化」=2011年3月における東日本大地震の意味を探って見る。

 コーヘンは、「日本国内」で、社団法人「日米平和・文化交流協会」の理事を務めている。

この社団法人の理事のイスには、日本の防衛省の「御用達」である兵器商社・山田洋行の社長=米津佳彦が、「仲良く並んで」座って来た。2007年、この山田洋行から無数のワイロ・接待の供与を受けていた事で防衛庁(当時)の事務次官・守屋武昌が逮捕された際、守屋と共に「悪名を日本全国にトドロカセタ」山田洋行の経営者である。

日米安保条約の、表側を支える、防衛事務次官とコーヘンの「ネットワーク」が、そのまま、コーヘンと軍事商社・山田洋行の、裏側のネットワークとなっている。

この山田洋行は、軍需製品だけでなく、日本の官庁=霞ヶ関に事務機器・事務用品を納入する際の窓口=商社ともなっており、その典型的なビジネス・スタイルは、7万円のパソコン100台を、1台20万円で100台、累計2000万円で霞ヶ関に納入し、山田洋行は霞ヶ関から2000万円の支払いを受ける。しかし、実際は700万円であるため、差額の1300万円を山田洋行から霞ヶ関の官僚に「キックバック」し、官僚による税金の着服が行われている。パソコンに限定されず、あらゆる事務用品に関し、こうした「キックバック=税金の窃盗」が行われている。とりわけ、旧郵政省=郵便局での、税金着服=キックバックが、すさまじく、事務用品の納入がゼロであるにも関わらず、書類上だけで納入が行われた事にし、山田洋行から、そのまま官僚に売上金=税金が全額、キックバックされるケースも日常的に行われて来た。このキックバック=裏金が、郵政民営化に反対する国会議員に対し、政治献金・選挙資金の提供の形で流れ、郵政民営化の「反対活動資金」となって来た。

2007年、郵政民営化の直前に、防衛事務次官・守屋を逮捕し、山田洋行の「吊し上げが行われた」本当の目的は、山田洋行を脅迫し、この軍事商社から郵便局へのキックバックのルートを破壊し、郵政民営化に反対する国会議員達の「資金を枯渇」させる、兵糧攻めにあった。

このキックバック方式が、コーヘンに代表されるアメリカ軍事産業の「製品=兵器と、そのパーツ」の日本への輸入の際に、山田洋行の手によって、日本・アメリカの政治家達へのキックバックとして慣例的に採用されて来た。山田洋行が、日米政治家達の「軍需に、タカル」ハゲタカ・ネットワークの、ヘドロのパイプライン=下水道である。

この下水道には、2本のパイプがあり、1本が軍事商社・山田洋行であり、もう1本が、社団法人「日米平和・文化交流協会」である。

この社団法人「日米平和・文化交流協会」の子会社=下部組織が、「安全保障問題研究会」である。この「安全保障問題研究会」が、沖縄米軍基地問題、北方領土問題を「喰いモノ」にする、利権組織である事は既報の通りである(注4)。北方領土返還と題し、日本全国で演歌歌手・漫才師を呼んだ講演会を行い、その活動を「北方領土返還運動」と称し、外務省から年間10億円を超える活動費=税金を奪取する、悪徳ビジネスである。北方領土返還をロシアの政治家達に繰り返し働きかけ、水面下での交渉を行い、「根回し」を行うのではなく、日本の地方在住の高齢者の市民に漫才を見せ、爆笑させれば「北方領土が返還される」などと言う、悪質なブラックジョーク=「北方領土喰いモノ」ビジネスである。

この「安全保障問題研究会」と、事実上、同一組織である社団法人・日本青年会議所=JCが、強盗事件・殺人事件を繰り返し引き起こしてきたヤクザ・チンピラ組織であり、同時に、自民党の若き国会議員達を多数、輩出してきた組織である事も既報の通りである(注4)。

「安全保障問題研究会」を通さず、ロシアの政治家達と直接、北方領土問題で交渉を行おうとすれば、このJCのヤクザ・暴力団員に、襲撃・脅迫を受け、有志の国会議員・市民達が、全く北方領土返還の交渉に関与できない=外交交渉の「根回し」が不可能になる事態が、戦後65年間続いてきた。沖縄米軍基地問題も同一である。基地問題、北方領土問題が、全く進展せず、解決して来なかった原因は、ここにある。

この暴力団組織が、「安全保障問題研究会」=社団法人「日米平和・文化交流協会」と言う、日米政治家達の、兵器売買のキックバック=金儲けシステムであり、霞ヶ関官僚達の、税金窃盗のシステムとなっている。

この国賊=暴力団組織=社団法人「日米平和・文化交流協会」に理事として名前を並べて来たのが、

福田康夫・元首相、

額賀福志郎・元防衛庁長官=財務大臣、

前原誠司・前外務大臣、

石破茂・元防衛庁長官、

綿貫民輔・元衆議院議長(この人物が、なぜ国民新党を創立し、郵政民営化に反対したのか、その理由が明確に見える)、

佐藤謙・元防衛事務次官、

大古和雄・防衛省防衛政策局長、

宝珠山昇・元防衛施設庁長官、

軍事産業ノースロップ・グラマン副社長ジェームズ・クィン、

核ミサイル製造企業レイセオン社・最高経営責任者CEO=ウォルター・ドラン、

軍事産業ロッキード・マーティン副社長デヴィッド・キア、

軍事産業・三菱重工・本部長=西山淳一、

軍事産業・川崎重工・副技術本部長=世良直巳、

NEC・宇宙防衛事業本部長=長山下守。

これが、「戦争で、メシを喰う」強欲ビジネス・マンの群れである。

 日米安保条約が、「存在しなければならない」のは、この日=米「防衛利権」によって、政治家と軍事産業が、「メシを喰わなければならない」ためである。これが日米安保条約の、「実相」である。

このメンバーに、民主党・前外務大臣の前原誠司が入っている事は興味深い。元々、防衛族として、日本のネオコン派と呼ばれる前原が、ここでは、アメリカ軍事産業に直結している事が明確に見える。その前原が、民主党の外務大臣に就任してきた事は、共和党のウィリアム・コーヘンが、民主党クリントン政権で国防長官を務めてきた事と事情が似ている。日米の民主党政権と言えども、アメリカ軍事産業の代理人を閣僚に「入れない訳には行かない」という、アメリカ軍事産業の強さの現れである。

アメリカにおいて、ヨーロッパを本拠地としたロスチャイルド系のゴールドマン・サックス政権=オバマ政権が成立した事と、期を一にして、日本でも民主党政権が成立した。しかし、そこには、アメリカ軍事産業直結の、前原が閣僚に入っていた。その前原が、外国人からの政治献金問題で失脚した。アメリカの「持ち駒」が、また1つ、失われた。ヨーロッパ勢が、勝利の凱歌を歌う。その直後、東日本大地震が日本を襲った。

航空機の分野では、アメリカのボーイング社に対抗し、欧州では、エアバス社が存在する。アメリカのF16、F22、F35戦闘機に対抗し、フランスのダッソー・ブレゲ社のミラージュ戦闘機等が存在する。

アメリカのアトランティック・リッチフィールド社の、地震兵器が存在すれば、ヨーロッパには、EISCAT・SAの地震兵器が存在する。European Incoherent Scatter Scientific Association  直訳すれば、「直接的に干渉せずにバラバラにする科学協会」である。意訳すれば、直接、兵器を使って戦争を行わず、自然現象に見せかけ、敵対国をバラバラに破壊するための技術研究である。つまり地震兵器の研究所である。

EISCAT・SAには、現在、フィンランド、ドイツ、ノルウェー、フランス、スウェーデンの「政府が、加入している」。

EISCAT・SAの巨大電磁波発射装置=地震兵器は、ノルウェーのトロムソ、北極のバレンツ海に浮かぶスヴァールバル諸島ロングイアビエンに「設置」されている。

ホワイトハウスが、欧州ゴールドマン・サックス政権=オバマ政権に、奪取されれば、即座に、アメリカ金融界は、ヨーロッパの銀行群をヘッジファンド・デリバティヴ取り引きで追い込み、ヨーロッパ金融危機を引き起こし、欧州に対し反撃を加えている。コーヘン国防長官は先述のように、地震兵器をアメリカ政府が持っている事を公言し、アメリカへの敵対国を脅迫する、デモンストレーションを行った。同様に、ヨーロッパ金融危機の攻撃に逆上した欧州が、地震兵器によるデモンストレーションを行わない「保証」は、どこにもない。

EISCAT・SAは、中国国営の、中国電波伝播研究所にも、巨大地震発生兵器を、「渡している」。

EISCAT・SAは、今回の東日本地震で、ほぼ無傷であった名古屋に所在する、名古屋大学太陽地球環境研究所STELに、地震兵器を持ち込んでいるが、兵器など持ち込む必要の無い程、天然・自然の地震に悩まされている日本に、わざわざ地震兵器を持ち込んでいる「目的は不明」である。

雷が、雲の上で神様が激怒し暴れているのでない事は自明であり、そのような「雷様」への時代遅れの妄信を持つ者は、21世紀には存在しない。地震が、自然現象である等と言った時代遅れの妄信を持つものは、21世紀を生き抜くことが出来ず、22世紀初頭には、地球上に存在し得ない。

「2011年3月、東日本大地震の深層」

映画「風と共に去りぬ」では、南北戦争の敗北によって南部社会が、その富の全てを失い、貧困と失意のドン底に突き落とされた際、主人公の女性が舞台となったジョージア州アトランタの大地に毅然と立ち上がり、太陽の光を浴びながら、「もう二度と、このようなミジメな思いはしない」と誓うシーンが出てくる。

農業とは、ギャンブルである。南北戦争に限らず、アメリカの最大・主要産業であり、とりわけ南部社会の中心産業である農業という産業では、どれ程、努力し、細心の注意を払い、農産物を育成しても、台風、ハリケーン、豪雨、干ばつといった自然災害によって一夜にして、努力の結晶である農産物が全滅させられてしまう悲劇が日常的に起こる。自動車事故ではなく、自然災害であるため、失われた富に対し損害賠償請求を行う事も出来ない。
農業とは、極めてギャンブル性の高い、ビジネスである。


南北戦争による富の喪失だけでなく、農業社会であるアメリカ南部は、災害に襲われ、農産物と富の全てを失うたびに、映画「風と共に去りぬ」の女性主人公のように、「もう二度と、このようなミジメな思いはしない」と、怒りと共に失われた富に対する執念を燃やしてきた。この富の奪回への執念こそ、アメリカ型市場経済の「ドン欲な、金儲け主義」の出自である。農産物の「青田買い」から、先物取引が発祥しているように、農業のギャンブル性こそが、ヘッジファンド・デリバティヴ取り引きの発祥の地であり、天災で失われた富に対する執着こそが、ゴールドマン・サックス、リーマン・ブラザースといった「金融ギャンブル投機」の、ドン欲市場経済の生みの親である。

アメリカ型「ドン欲」の典型である、ロックフェラー一族が、自宅を持ち、毎週日曜日には、一族が顔をソロエテ、巨大農園の経営を可能とする「黒人奴隷制度を、全面的に肯定・賞賛する、キリスト教原理主義教会」に通って来たのが、このジョージア州アトランタである。


 人間は農作業、土木工事においてスコップを握る自分の腕を、より強固で、疲労を知らず、パワフルなものに「変形させたいと願い」、耕作機械、ブルドーザー、パワーショベルを開発してきた。パワーショベルの動きは、人間の腕の動きを「コピーし、巨大化させ、変形させ、よりパワフルなものに置換した」ものである。この「コピーし、人間にとって好都合な部分を、より能力的に拡大させる」事が技術の根源である。農産物の種子の中の、干ばつに強い要素=水を不要とする「人間にとって好都合な部分を、コピーし、より能力的に拡大させた」ものが遺伝子組み換え農産物である。

人間の身体、農産物の種子をターゲットとしてきた、この「技術改変」の欲求が、降雨、地震、津波といった自然現象をターゲットに「しない」理由は、どこにも存在しない。自然災害のたびに、富の全てを失い、「もう二度と、このようなミジメな思いはしない」と誓った人間が、自然現象・自然災害の、「人間にとって好都合な部分を、コピーし、より能力的に拡大させよう」と考えたとしても、極めて自然な事である。

もちろん、この「人間にとって好都合な部分を、コピーし、より能力的に拡大させる」とは、干ばつに苦しむ農民に降雨をモタラス事、そして、アメリカ国家にとって敵対的な国に対し、地震と津波を引き起こす事も、当然、含まれる。

降雨、豪雨、ハリケーン、地震、津波を引き起こす、「軍事技術」、自然コントロール技術の開発・研究を行う、アメリカの「気象改変協会」= Weather modification Association は、既に、1950年に成立している。コンピューター産業より、はるかに歴史の古い、アメリカの伝統技術である。農業国家が、こうした技術開発に執念を燃やして来たとしても、何等、不思議ではない。

こうした自然災害のコントロール技術の開発分野での、代表的な企業が、ジョージア州アトランタに本拠地を持つ、アトランティック・リッチフィールズ社である。この会社名は、「アトランタの豊かな大地」を意味している。


本当かデマか 3・11[人工地震説の根拠]衝撃検証

http://www.asyura2.com/11/jisin17/msg/517.html
投稿者 888(スリーエイト) 日時 2011 年 8 月 30 日 12:14:55: jwMgwr3A1J/pE

さてはてメモ帳 様ブログ

8月30日記事

3・11[人工地震説の根拠]衝撃検証 泉パウロ 1
http://satehate.exblog.jp/16788729/

(以下一部転載~各記事全文は上記URLにて直接御確認下さい。)

3・11[人工地震説の根拠]衝撃検証 泉パウロ 1 より

アメリカが日本を地震兵器で襲う――秘密の計画書の存在も暴露されています!

「日本人の間に集団ヒステリーとパニックを起こすのに大きな歴史的役割を果たしてきた2つの顕著な要素がある。それは、『火事』と『地震』である。この2つが経済的にひどく追い詰められた時に起こると、その後に社会的混沌が続いた。今や我々は、経済的な問題が既に日本国内に存在することを知っている。また『火事』は、現在我々の大規模な爆撃により適宜起こされている(B29による焼夷弾爆撃)。今我々が利用すべきものが1つだけ残されている。それは『地震』である」 米OSS「戦略事務局」(CIA「中央情報局」の前身)作成機密文書「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」(「原本資料」全14ページ中10ページから抜粋)

この「THE FINAL REPORT OF PROJECT SEAL」と書かれた「テキスト資料」のタイトルの意味は、「封印計画の最終報告」です。この全30ページほどの中にニュージーランド沖で実際に繰り返された人工地震に連動して起こされた巨大津波の写真と分析データが詳細に記載されています。これらの津波写真は他ではない、日本本土に対する攻撃のためにシミュレーション実験され、データ収集された報告書です。

これらの資料は1945年にCIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成された機密計画書です。いずれの内容もアメリカが日本を人工地震兵器で襲うことに言及しています。

「PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND」と書かれた「原本資料」のタイトルの意味は「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」です。米国は66年以上前から地震兵器を研究、所有しており、この機密計画書は2005年4月に米国で公開されました。

この報告書によれば、第二次大戦末期の1944年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシミュレーションを繰り返した」と書かれています。

ここでいう「強力な爆発物」とは、当時開発まもない「原爆」のことです。

この文書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と定義し、この一連の報告書には第二次大戦の終戦方法について「人工地震兵器で津波を起こして日本を降参させて終戦するか、原爆を落として終戦するか」と会議された記録もあります。

当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底のプレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲8Km内に爆弾を仕掛ければ、1年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」と結論付けています。


(以上、転載終了)

コメント

01. 2011年8月30日 14:31:12: YLoYRDFctQ
小松左京の「日本沈没」小学館P188に気になるくだりがある「アメリカが日本沈没を世界に発表したのは、3月11日14時」とある。信じたくもなく、偶然と思いたい。                                                              
02. 2011年8月30日 18:03:44: htfNpmL9Hs
陰謀論者目線の検証と正常な人の検証の結論の乖離はいったい何なのだろうか。

人工地震説の嘘とデマ:3.11人工地震テロ説地震兵器説を検証
http://jinkoujisin.blogspot.com/

03. 到達 2011年8月30日 23:10:21: 6ZKdttLSPlJAY : yVSOCfK9oI
僕は「3・11人工地震テロ説」を複数回「阿修羅」上でも指摘して来ました!
今回の「東日本大震災」も100%人工地震テロであります!

  『ここがおかしい最近の大地震!』
1・80年代以降、世界各地のM7以上の大地震は、それ以前の発生頻度の3倍以上 もの多さで起きていること。

2・特に近年は震源の深さが15KM前後という非常に浅い地震が多い事。

3・2010年1月に起こった「ハイチ地震」でも発生の3年前からUSGS(アメリ
 カ地質調査所)がハイチで調査していて、「数年以内の大地震の危険性」を指摘
 していた。

4・参考文献「GEQ」柴田哲孝著(角川)…阪神大震災を小説仕立てで検証した名著
 ほぼ、内容に関しては「事実」を参考にしている。

5・参考文献「気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル」
  ベンジャミン・フルフォード監訳・解説
  ジェリー・E・スミス著 (成甲書房2010年)

6・リチャード・コシミズブログ

04. 2011年8月31日 00:10:49: Qyb0AFNUTA
最近のアメリカの兵器は旧ソ連から持ち出された物が多い。サハロフの発明したメガジュールトランスミッターなどである。そのガンバレル型を対向配置し、打ち出されたプラズモイドを衝突させ、ビッグバン状態を再現し、バリオンの電荷を反転させるのが通称「反物質爆弾」である。
311後の三陸沖の巨大なベリリウムと思われる渦巻きや震源地の海底の酸化マグネシウムと思われる堆積物などに証拠を残している。
また、メタンハイドレートを溶解させれば、「巨大な体積」を用意することが出来るだろう。

  電磁推進機研究者談

加速器駆動型未臨界炉の加速器はレールガンを応用したパルスタイプを使用すればよいだろう。レーダーと同じで連続波はエネルギーが必要以上に大きくなるからである。プロトンエンジン絶好評研究中!

05. 2011年8月31日 09:47:08: 1ChWdAdWs2
もちろん、人工地震でしょ。
これから起こる地震も、その可能性が大きい。

攻撃ポイントは、アメリカ原子力企業 ベクトル社がボーリング工事をした場所

・海ほたる 東京湾 ( 北緯35.5度、東経139.9度) 現在、攻撃中

・明石海峡大橋  阪神・淡路大震災の震源地

・青森県六ヶ所村にある再処理工場
・羽田空港西側旅客ターミナルビル
・中部国際空港旅客ターミナルビル
・関西国際空港

などがあります。


沿岸部の爆発ポイントは、ココです。

その他、原発も爆発させる予定でしょう。

その他、内陸部の地震については、自衛隊の駐屯地があやしいです。
自衛隊員のしらない所で、米軍がいろいろやっているみたいで、
核の実験とか、普通にやっていたそうです。
使われていない基地とか調べて欲しいですね。
一番ひどいのは沖縄で、失敗した米軍兵が放射能を浴びたそうです。

米軍の終了証明書みたいのがあって、場所は・・日本でした。

どこかのブログでアップされてましたよ。

ま・・核のある場所が、震源地なんですよ。

勇気ある自衛隊の皆さん、探してみて下さい。
一般人が入れないので、よろしくお願いします。

・・ということは、政府も知っているハズなんですよね。
全く、どこの国の政府なんだか。
あの政府は、日本の政府か?

素人でも、ここまでわかるんだから、実際はもっとあるってことでしょ?
攻撃ポイント多すぎます。

06. 2011年8月31日 13:48:51: FkdfLOKshM
>>05氏、多分、ナチの「滅びの美学」の実践じゃないですか。色の白黒関係無しに多いですから。

  電磁推進機研究者談

アイソトープ電池の熱電素子を地熱発電に使用すれば、地震の危険性を低下させつつ発電が出来るだろう。巨大なものを用いれば、大電流が獲得出来、超伝導トロイダルコイルトランスで変圧すればいいだろう。

07. 2011年8月31日 14:00:16: wW6O1nsaKo
>>06
>素人でも、ここまでわかるんだから、実際はもっとあるってことでしょ?

どこかのブログに

非常電源設備完備の森ビ○、実は地下で原子力発電を行っていた!

って書いてあっても貴方すぐ信じるでしょ。

08. 2011年8月31日 14:07:19: tWLfI0tVzY
私は6月30日に地震のあった長野県松本市の市民です。

前夜から夜更かしして起きていた私は、当日朝4時半頃東の空が赤いのに気づき、不審に思い外に出てみると、まばらですが周囲360度空が赤い。直感的に「HARRPか? 地震来るな」と思ったら本当に朝8時過ぎに来たのでビックリしました。

発表によると、震源地は以前から危険が言われていた牛伏寺断層から4キロも西の市場の下で、震源の深さは4キロとごく浅いものでした。05さんのコメントを拝見しハッと思い確認したら、陸上自衛隊松本駐屯地の近くでした。市場の下というのはウソでしょうね。牛伏寺断層のそばの地域は被害はなかったようです。被害地域は市内のごく一部でした。

地震前の6月9日、政府の地震調査会は「立川断層・双葉断層・牛伏寺断層が動きやすくなった」と今までやったこともないような発表をわざわざしましたが、松本の地震は牛伏寺断層とは関係ないものでした。政府は事前に人工地震が起こることを察知していたのではないかと疑っています。犯行予告でもあったのか? 

ということは、立川断層・双葉断層の近くも要注意だということです。立川はベクテル社が工事していますよね。ある人が、亡くなった友人から10月に福島第一原発が全滅!という通信を受けたそうですが、何も起こらないことを心より祈っております。

最近、6月30日の松本の地震が人工地震だったというほぼ決定的な証拠をつかみました。
 「下水道汚泥の検査結果について」
  http://www.city.matsumoto.nagano.jp/touhoku/housya/gesui/index.html
地震前後の6月29日と7月6日の検査のみ、松本市宮渕浄化センターで半減期8日のヨウ素が検出されています。それ以前も以後もありません。人工地震に使った核爆弾の影響ではないかと思われます。

本当にもうこんなことまっぴらです。なんとか阻止するための有効な方法というのはないのでしょうか? 311が人工地震だと公言しているチェコの女性サイキックは、ある有効な方法がこれから考え出されるといっていますが…
  http://www.y-asakawa.com/Message2011-1/11-message35.htm
 
09. 2011年8月31日 14:26:41: wW6O1nsaKo
>>08
周囲360度真っ赤になって直感でHARRPを疑う。
その後なぜか核爆弾の人工地震が発生する。

貴方の電波系キャラがまだ固まってないんじゃないですか?

10. 2011年8月31日 14:33:26: tWLfI0tVzY

08に付け加えて

松本とほぼ同時期、静岡でもヨウ素が検出されているそうです。
 http://savechild.net/archives/5165.html

松本地震の夜、海上保安庁の巡視船が御前崎の北東で、照明弾の発射訓練をしたそうです。何かありますね。政府は明らかに何か隠している…

11. 2011年8月31日 15:10:49: wW6O1nsaKo
>>10
核爆発してその程度かよ。

12. 2011年8月31日 16:15:57: Pj82T22SRI
>>08
周囲360度空が赤い。直感的に「HARRPか? 地震来るな」と思ったら本当に朝8時過ぎに来た
6月30日の松本の地震が人工地震だったというほぼ決定的な証拠
松本市宮渕浄化センターで半減期8日のヨウ素が検出されています。それ以前も以後もありません。人工地震に使った核爆弾の影響

この無自覚なナンセンスさは笑える!

ただ、このスレッド自体が板違いだな
意味不明なフォローアップ投稿も謎だが。。

13. taked4700 2011年8月31日 16:28:52: 9XFNe/BiX575U : 0pUYgPeonE
311の地震は明らかに自然現象です。

少なくとも、大昔からあの地域で繰り返しあの規模の地震が千年とか数千年の間隔で起こってきたのは確か。それとも、数万年の昔から神様が地震兵器を使っていたとでも仰るのでしょうか。

もういいかげんに地震兵器の話は止めたほうが良いですよ。地震兵器で地震を起こせるのは、それが地殻のゆがみのたまっている場所の岩盤に作用ができる場合だけ。

地上から水を地下に送り込んで地震を誘発することが出来るが、当然、水を送り込んだ部分よりも何キロも下に震源があるような地震は起こせない。

マグニチュード2とか3ぐらいの地震なら、原爆を使って、その爆発エネルギーだけで起こせる可能性はある。ただ、その場合でも地震波を解析すると、核爆発かそれとも地震かは判別できる。

マグニチュード5を超える地震は原爆だけで起こすことはとても無理。マグニチュード9を超える地震はずれる震源域の広さが数百平方キロにもおよび、震源域の鉛直方向の長さも最低限数十キロにはなるので、原爆を仕掛けるのなら、地下数十キロの地点に仕掛ける必要が出てくる。そんなに深い井戸を掘ることはまず無理。ましてや海底でそんなに深い井戸を掘るのは現在の技術では不可能。

http://www.rcep.dpri.kyoto-u.ac.jp/events/110311tohoku/toda/index.html
にある図を見るといかに震源域が巨大かが分かるはずです。

それから、仮に深さ30km程度の井戸を掘れても、どこに原発を仕掛ければ地震を起こせるかは分からないはずです。

14. 2011年8月31日 17:27:09: wW6O1nsaKo
>>12
解説が必要のようなので・・

>周囲360度空が赤い。直感的に「HARRPか? 地震来るな」と思ったら本当に朝8時過ぎに来た

本当に赤かったとすれば自然現象も考えられますが、目撃情報が他に無いなら
物理的な脳障害も考えられますね。
MRIでもやってみてください。

>6月30日の松本の地震が人工地震だったというほぼ決定的な証拠
>松本市宮渕浄化センターで半減期8日のヨウ素が検出されています。それ以前も以後もありません。人工地震に使った核爆弾の影響

HARRPを疑っていたにもかかわらず地震の原因は核爆弾とのこと。
360度の空が赤いとはかなりの広範囲になりますね。
赤くなっているにも関わらずHARRPではないのなら、自然現象ってことになりますけど。
それとも核爆弾は爆発前赤くなるものなのでしょうか?

そして半減期8日のヨウ素が2日で消えたんですか?
核爆弾が爆発してそれっぽっちの放射性物質で終わりですか?
決定的な証拠には福島原発の物ではないという証拠も必要となりますが。

>この無自覚なナンセンスさは笑える!

ちょっと意味わからないのでもう一度解説お願いしますね。
貴方のナンセンスさには笑えましたけどご自分のことですか?

2011年6月30日 長野県中部の地震
http://www.hinet.bosai.go.jp/topics/m-nagano110630/

3月11日から地震活動が活発化しているようですが関係ないですか?

そして結局長野で人工地震起こしたとして何がしたかったんですか?

>ただ、このスレッド自体が板違いだな
>意味不明なフォローアップ投稿も謎だが。。

それは言えてますがいつもの事です。

15. 2011年8月31日 18:01:48: 2a1coA6oYA
泉パウロ プロフィールより
「私は本書に書いた情報から人工地震の日を事前予知して、たった一日で50万円、先物取引のプットオプション株で儲けました。その具体的な実践を公開します。しかも株売買は初めてでした。理論ではなく、事実体験です。その他、聖書から成功者たちの繁栄の法則も公開。」(泉パウロ)

だそうです。あえてノーコメント。