https://ameblo.jp/husiginaohanasi11kara99h/entry-12566150078.html
イラン革命防衛隊のソレイマニ司令官を空爆し殺害したアメリカ。 イランとの間の緊張は高まり新たな戦争が始まろうとしている。 今回の空爆はトランプ大統領のシナリオの一つに過ぎない?! 殺害の真相をお話しします。
(中央銀行・ユダヤ資本とトランプの出来レース…シナリオ通り。)
最近何かと話題のアメリカ・中国間の問題。 貿易戦争や通貨戦争などと言われていますが、その裏ではアメリカの真の目的が着々と進められている。 戦争が起きれば世界最大の軍事大国であるアメリカの「軍産複合体」が兵器を提供する。 もうお分かりですよね。
(米中戦争なんてお笑い種…語らって何かやっている。結局ユダヤ資本が動いて動かしている?)
(いかにアメリカ を変えるか、世界の30箇所の軍事基地を撤退、NATO撤退、軍事と経済で支配できなくなったので現状破壊、ドル暴落させて基軸通貨を止める、アメリカが 撤退したら中国が伸びてくるのをそのままやらせる、欧州はロシアに任せる、世界は無秩序、戦国時代にならあるを得ない、それぞれの国は再軍備する、そこに 兵器をアメリカが武器を提供する、兵器を買うための金はアメリカが貸す、金をアメリカが貸して、武器をアメリカが売って、アメリカは生きていく、米国はそれしかない。)
(米国が撤退する ために中国と貿易戦争をする、中国は外需依存をやめ、内需拡大せよ、ハイテク技術を他国からとるのではなく、自国で開発せよ、関税をかけて外需から内需へ 向けさせている。中国を自立させアジアの覇権をとらせ戦国時代に入らせる。そして金を貸し兵器を売る、その路線がアメリカ。)
最近何かと世を騒がせているアメリカのトランプ大統領。 イラン司令官の殺害、中国との覇権争い、フェイクニュースの拡散。 ありとあらゆる方法を使ってこの世を支配しようとするトランプの手の内を暴露します。
(イランはトランプの腹を読んで5カ国協議を順守しないと言う、同盟国は米国の圧力に従って制裁をせねばならぬことになる。出来レース。ドル安が進む、株高になる、トランプ再選で有利になる。トランプにすれば全て順調。)
(偽情報を流して戦争屋民主党などトランプを批判したのを、偽の話だと暴露して民主党をバカ扱い。)
(法人税を下げる、中国に行った米国のハイテク企業を米国に引き戻す。35%→15%。中国からの米国への輸出品にストップをかける。関税をかける。中国で製造しても儲からないようにして、米国に引き戻す。米国内の経済停滞を成長にしたい。うまく行っている。米国経済は順調。)
(何がなんでも株価をあげていく政策をとる、選挙戦のために。ウイン、ウインゲームをやってFRBに利下げさせてる。去年3回利下げした。株が上がる、トランプ当選すると言う流れ。しかし、ブルームバーグという人が大統領選挙に出てきて、キッシンジャーが変心をしてブルームバーグにしようとなると、暴落が起きる。)
お金は与えるもの - 世界の流れが日本を中心に動き始める
(変わりつつある世界にトランプが歩調を合わせようとしているのであって、トランプが世界を積極的に変えようとしているのではない。)
(奪うと不足する、与えると余る。与える時代に変わる、日本は与えるためにある世界、DNAからいくと世界は日本に向かっている。衣食たって礼節を知る。飢えた犬は猛犬になるがお腹が一杯なら他を襲撃しない。)
(20年間の貧困度の調査で見ると少しづつ解消されつつある。後進国も先進国並みになってくる。戦争も減ってくる。新しい世界秩序が生まれようとしている。)
(米国の一極覇権体制ではなく、現実として米国は世界の警察官ではない、多極的世界になる。将来にわたって戦争をなくすにはどうしたらいいか、中国が米国に変わって平和を構築できるかというと難しい。)
(今まで日本は米国に守ってもらうということで日本の発言権はなかったが、世界にお金をばら撒いて人間が世界に行って、医者を派遣し、学校を作りというふうに、援助する。)
(中 央銀行制度のせいでできないことをやる。国家を離れたところで通貨発行をしているところが問題。欧州、米国他国同じ。それで支配されているのが現実、日銀 を財務省の下に入れて、好きなだけ通貨を発行してそれを世界にばら撒く、世界のため日本のために通貨を発行して、世界を豊かにして戦争をなくすといい。そ れができるのは日銀の株を55%持っている日本しかできない。)
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以前、「トランプが2020年の大統領選挙で再選されれば、彼はゴッドファーザーとなる!」という記事で触れたが、実際彼が2020年の大統領選挙で勝利した場合、反グローバリズム、アメリカンファーストを掲げるトランプが、グローバリスト勢力への逆転抹殺計画を一気に仕掛ける可能性が非常に高いことを改めて確信した。
2019年末から20年開けに同時に起こったカルロス・ゴーン被告の特殊部隊を使った日本からの逃亡劇や、イランの革命防衛隊司令官スレイマニの暗殺劇からわかったことは、反トランプ勢力が焙り出された事と、トランプと彼のインテリジェンス軍事政権が画策するアメリカ共和国の壮大な復活計画だ。
それは残念ながら、ディープステートの傀儡である財務省や自民党、経団連、左派マスメディアの支配する日本にとっては国難と呼べる結果となるだろう。
まず私が感心したのが、藤原直哉さんや、高橋洋一さんと藤井厳喜さんの対談、馬淵大使と川添恵子さん、チャンネル桜の水島社長との対談、そして経済アナリストで時事評論家の大物M氏(つうかネットで調べれば出てくるんだが、早速動画の一部が削除されそうになっていたこともあり、あえて大物感を出すためにもM氏としておく)らの、ここ一連のアメリカとイラン、或いは米中貿易戦争に対する分析だ。
まず、上に挙げた全員がほぼ共通して言っているのが、トランプが行っている中国に対する関税強化は貿易戦争などではなく、WTO体制の中で自由貿易でも何でもない特権を受け、米国の知的財産権を一方的に盗んできた中国から米国企業を回帰させ保護する計画である事と、それに伴う中国共産党独裁体制の破滅の危機である。
つまり、トランプは各国から食い物にされてきた自国アメリカに対し、海外に逃げた米企業を国内回帰させ、関税によって国民の雇用と利益を保護するという当然の米国第一主義を行った結果、中国共産党が一方的に危機に陥ったということだ。
特に秀逸だったのは大物時事評論家M氏のトランプ軍事政権の動向分析である。
M氏は以前、アメリカの軍需産業系シンクタンクというか、兵器を売り込むためのロビースト団体に席を置き、現在も置いている事を匂わせている。そして氏は、「トランプは私が2005年に政府に提案したアメリカ経済復興政策のシナリオ通りに行動している。だから米中戦争などと世間では言っているが、そんな事はないし、イランとの戦争も起こらない」と断言した。
M氏が軍需産業系シンクタンクを通してプレゼンしたアメリカ経済復興政策は以下のようなものだ。
①ドル基軸通貨を放棄する。何故ならドルは中東の石油の売買通貨という事で世界の基軸通貨の地位を保っているが、これを続けるには米軍がサウジやアラブ首長国連邦、イラク、クウェートなどの大産油国を保護する名目で絶えず軍事介入を続けなければならないが、人口や国力、地政学的問題から、今後中国が台頭し、ロシアも軍需産業を強化するため、アメリカはこれを維持できない。
②そのためにアメリカは世界中の米軍基地を閉鎖し、米軍を国内に撤退させることにより、NATOの経費の大半を拠出しているような軍事費用を削減する。
③これによって米ドルの価値は下落し、購買力が落ちるため、デフォルトの可能性が起こるが、この場合中央銀行を国有化し、利子や発行手数料なしの国内通貨発行によって、その債務を返済する(表向きは、このままでは本当にデフォルトする為という理由で)。
④アメリカが世界中の軍事基地を閉鎖し、米軍が撤退することにより、ヨーロッパはロシアの軍事的脅威にさらされ、イスラエルも軍事侵攻の危険を受けるが、これを放置する。また中国も同様に近隣諸国への軍事進攻を行い、世界中が戦乱の状態になることが予想されるが、米軍は介入しない。
⑤世界が動乱状況に陥った時、アメリカは最先端の軍事兵器をG7やイスラエルに融資し、自立防衛を促す。これによりアメリカは軍需産業を中心に再び世界の兵器工場として台頭し、連邦準備理事会への債務を国有化銀行の発行通貨により返済することが可能となる。また、アメリカは無傷のまま元同盟国へ軍事兵器を融資することにより、再び覇権国家になることも可能である。
以上がM氏が軍需産業系シンクタンク兼ロビー団体に提案したアメリカ経済復興計画だが、これはトランプ政権誕生によってまさかの実現を見た、と氏も驚いていた(というか、こんな提案して良くMさんも殺されなかったと思うが、世界の要人と知己であるらしいから、軍部の動向もユダヤ系財閥の動向もつかんでおり、おそらく軍部が秘匿していたんだろう)。
M氏はユダヤ系財閥にもジョージ・ソロスなどロスチャイルド財閥をバックにしたユダヤ系左派と、イスラエル防衛の為以外のグローバリズムには反対のシオニズム派がいると言い、こっちのシンクタンクにも席を置いていたと言っているが、詳細はわからない。
ただM氏は、「トランプはイランと戦争をしたがっているように見えるが、イランを爆撃したわけじゃなくて、何をしに来ていたのかわからない、イラクにいる革命防衛隊の司令官を爆殺しただけ。それでイランは報復に米軍基地に50発のミサイルを撃ち込んだわけですけど、米兵が死んだら本当にトランプもイラン攻撃に乗り出さなきゃならなくなる事ぐらい知ってますから、人のいない場所狙って暴力団のガラス割りみたいなことをしただけです。ですが、この時トランプはCIAのあるルートを通してガセネタを吹き込んだんですよ。80人のアメリカ人が死んだと。それで米国のマスメディアはそれを受けて、トランプはネオコンだ、戦争屋だと騒いで、民主党も便乗したわけですが、トランプは実際の死者は0人だったことを知っていて、騒ぎがピークに達した時に記者会見を開いた。米軍の死者はいない、やっぱりマスコミはフェイクニュースばっかりだと。それで、実際死者はいなかったんだから、メディアも便乗した民主党も立場を失ったわけです」と言っている。
そして氏はさらに言っている。
「トランプは死者がいなかったんだから軍事報復はせずに経済制裁を行うと、やはり中東からの撤退路線を続けています。むしろ注目するべきは11月に起きたイランのサウジ油田へのドローン攻撃です。これをトランプは知っていて見て見ぬふりをした。これは1974年にキッシンジャーが中東と話を付けたペトロダラーとしての基軸通貨の位置を保っているドルの価値を無効化させる、ドルのダンピングです。中東の原油がドルでしか買えないのは、サウジなどの産油国が攻撃を受けた場合米軍が報復するという条件の下で合意されたことですが、トランプはそれを無効にした。こうなると産油国としては、もうアメリカとの約束は守らなくていい、という話になって、原油価格は暴騰しドルは下落します。
普通、ドルの価値を下げた人間は、ケネディにしろ、リンカーンにしろ、日本ではリーマンショックの後、IMFから拠出金を求められて米国債10兆円崩してそれに充当した中川昭一さんがそうなんですが、皆殺されてしまうんですけど、トランプは殺されませんね。
そもそも、FRB国有化と在外米軍の撤退を公約にして当選したこと自体がおかしいんですが、これは、背後に相当な勢力が付いているってことでしょう。普通なら、FRBは金利上げて株価を暴落させてトランプの支持率を落としたい所ですが、議長のパウエル自体がトランプに脅されてるんだか、大統領に言われるままに金利下げ続けて株価支えている飼い犬みたいになっていますから、この勢力にしたら、してやったりでしょうね」
この勢力とは、もちろん彼のインテリジェンス軍事政権を支えるNSAとチームQ、そしてペンタゴンだろう。
つまり、FRB議長のパウエルや連邦準備理事会の多国籍者(ユダヤ財閥)はトランプとインテリジェンス軍事政権からロックオンされているということだ。
彼らがケネディ暗殺を実行できたのはCIAと軍産を押さえていたからだが、9.11の時、彼らがペンタゴンを襲撃したことは致命的だった。
NSAは良くも悪くも全ての情報を握っている。
位置情報から交友関係まで全てだ。そして、トランプは現在連邦準備理事会メンバーやCFRのメンバーに対し、彼らがケネディ兄弟にやったことと同じことをできる。
M氏は、「米中貿易戦争とか言ってるが、要はトランプはアップルとか中国に進出した企業を米国内に戻したいだけ。関税賭ければ中国の米国企業は儲からなくなって逆輸入が阻止できる。その為に35%だった法人税を21%に下げて、さらに15%まで落とそうとしている。これでアメリカ企業の国内回帰が始まって雇用も増えている。このままいけばトランプは2020年の大統領選挙も勝つだろうが、キッシンジャーがそれを阻止するためにダウの株価を暴落させようと、妙な動きを見せている」と言っている。
キッシンジャーが持っているカードは中国と日本だろう。
馬淵大使はチャンネル桜の水島社長との対談で、日本政府や経団連、財務省の中国すり寄り政策に対し、珍しく「日本で一番危険な勢力は財務省です。これは国賊です!消費税を上げて日本市場ではもう消費ニーズが見込めないから経団連も中国に与している。本当はすり寄ってきているのは中国なんだから選択権はこちらにあるんですよ!」と声を荒げた。
中国はもう米国の知的財産権は盗めないが、現状では日本の最先端の知的財産権を全て盗むことが可能だ。これはITアナリストの深田萌絵さんがネットで強烈に糾弾している。
最悪なのは、高橋洋一さんが言っていた件だ。経済学者フリードマンは政治的自由がなければ経済発展は望めない、と定義したが、これまで中国はアメリカの技術の盗用で何とか経済成長を行って来た。
これが禁じられた現在、コピーなしでの中国の技術発展は望めない、が、ここで抜け穴になるのが日本である。
そして日本企業は軍事転用可能な日本の最先端技術を盗ませている。
日本企業の相次ぐ中国の本社移転、それに、半導体部門の売却だ。
経団連が中国に幾ら技術移転、投資しても、中国から金は持ち出せない。
それが中国に本社を移転などをして利益になる時は、日本が中国の自治区になった時だ。
財務省も経団連も、自民党もそれを見越しているんだろう。
これに関連して、川添恵子さんも「安倍さんの態度は危険ですよ。香港の動乱でCIAやMI6が中共を解体しようとしているのに、親中派の(二階ら)自民党議員は大半がハニトラにかかっていて、言いなりです。北海道の中国資本の誘致も二階さんが大半手掛けています。消されますよ」といつもお上品な方が物騒なことを言った矢先、IR疑惑で菅官房長官や二階の手のかかった議員たちが、ゴーンを逃がした東京地検特捜部に取り調べを受けるに至った。
一方ゴーン脱出に加わったのは、元グリーンベレーの隊員で、アメリカ軍からは詐欺などで追放された反逆者だという。この件は間違いなくフランス政府が絡んでいるんだろうが、フランスはルノーの株主であり、国家ぐるみで日産を乗っ取った経緯をゴーンにしゃべられるとマズい。だからフランス入国を認めず、レバノンに滞在させているが、これには当然仏ロスチャイルド財閥が絡んでいるから、ゴーンは殺されるだろう。
東京地検特捜部はCIAの工作機関だ。トランプがCIAの反目派を追放した現在、ゴーンを逃がした彼の敵対者はディープステート機関であり、いずれは重大な反撃に晒されるだろう!
これら一連の流れを見ると、やはり事はM氏が2005年に提案したというアメリカ再生計画プランをトランプ陣営が取り込んだと見るべきであり、それを手を変え品を変え実行し続けているトランプとそのブレーンはまさに4次元チェスの達人だ!
ゴッドファーザー2は、アル・パチーノ演じるマイケル・コルレオーネが、ユダヤ系マフィアの大ボス、ハイマン・ロスに後継者指名されながら、ファミリーや実際の家族に離反工作を仕掛けられ、最後には法廷で犯罪組織のボスとして出来レースで裁かれるまでのピンチに陥るが、土壇場でマイケル・コルレオーネは重要証人の家族を法廷に連れてこさせ、しゃべったら一族全員殺すと暗黙の圧力をかけて証言を撤回させ、無罪を勝ち取る。
そして、彼を嵌めたハイマン・ロスがイスラエルに亡命しようとした所をテレビレポーターに扮したヒットマンに銃殺させ、ロスに協力した実兄のフレドを許すフリして湖上で銃殺する。
今や事態はゴッドファーザー2に似た様相を呈している。
トランプが2期目を取ったら、FRBの理事たちはアメリカの借金の7割を抱えたまま債務不履行を告げられ、反逆するものはTVレポーターに扮した海兵隊員にTVカメラ型RPGを全弾ぶち込まれてミンチ肉になるかもしれないし、キッシンジャーはドローンによってソレイマニのように爆殺されるだろう。
ABCやCNNらマスメディアは革命防衛隊を名乗った旅客機に片っ端から突っ込まれ、イスラエルは革命防衛隊がやったことにしてマッハ27の音速核ミサイルをロシアに撃ち込まれるだろう。
ヨーロッパは一時、ソ連時代の東欧諸国のようになるだろう。アメリカが最新兵器を売り、軍事顧問団を派遣するまでは!
そして日本は…、駿河湾と相模湾に仕込まれた海底核爆弾の連続同時核爆発により、M12クラスの大地震と100m級の津波により、太平洋側の諸都市は壊滅し、ビル群はドミノ倒しになって浜岡原発はメルトダウンし爆発するだろう!
こうして瀕死の日本に中国軍が攻め込んだ時に、M氏のプラン通り、超音速核ミサイルを積んだ原子力潜水艦とステルス戦闘機が融資されるのではないか?
そして互いにつぶし合って、東アジアの東洋人は全滅する。
核ミサイルは地上起爆や水素爆弾の空中爆発でない限り、残留放射能は空中に飛散し、広島型原爆より早く復興できる。
ここを取るのがロシアかアメリカかインドかは分からない。
ただ人口から言って、アメリカをバックに付けたインドかも知れない。
残念ながら、アメリカを世界最強の暴力団と見た時、現在そのドンはトランプと背後の軍事政権だ。
これを裏切り、中国共産党と組んだ日本は、2600年の歴史に幕を閉じるだろう。
それが嫌なら令和維新の準備をすることだ。
もはや、選択肢は2つしかない。
2019年末から20年開けに同時に起こったカルロス・ゴーン被告の特殊部隊を使った日本からの逃亡劇や、イランの革命防衛隊司令官スレイマニの暗殺劇からわかったことは、反トランプ勢力が焙り出された事と、トランプと彼のインテリジェンス軍事政権が画策するアメリカ共和国の壮大な復活計画だ。
それは残念ながら、ディープステートの傀儡である財務省や自民党、経団連、左派マスメディアの支配する日本にとっては国難と呼べる結果となるだろう。
まず私が感心したのが、藤原直哉さんや、高橋洋一さんと藤井厳喜さんの対談、馬淵大使と川添恵子さん、チャンネル桜の水島社長との対談、そして経済アナリストで時事評論家の大物M氏(つうかネットで調べれば出てくるんだが、早速動画の一部が削除されそうになっていたこともあり、あえて大物感を出すためにもM氏としておく)らの、ここ一連のアメリカとイラン、或いは米中貿易戦争に対する分析だ。
まず、上に挙げた全員がほぼ共通して言っているのが、トランプが行っている中国に対する関税強化は貿易戦争などではなく、WTO体制の中で自由貿易でも何でもない特権を受け、米国の知的財産権を一方的に盗んできた中国から米国企業を回帰させ保護する計画である事と、それに伴う中国共産党独裁体制の破滅の危機である。
つまり、トランプは各国から食い物にされてきた自国アメリカに対し、海外に逃げた米企業を国内回帰させ、関税によって国民の雇用と利益を保護するという当然の米国第一主義を行った結果、中国共産党が一方的に危機に陥ったということだ。
特に秀逸だったのは大物時事評論家M氏のトランプ軍事政権の動向分析である。
M氏は以前、アメリカの軍需産業系シンクタンクというか、兵器を売り込むためのロビースト団体に席を置き、現在も置いている事を匂わせている。そして氏は、「トランプは私が2005年に政府に提案したアメリカ経済復興政策のシナリオ通りに行動している。だから米中戦争などと世間では言っているが、そんな事はないし、イランとの戦争も起こらない」と断言した。
M氏が軍需産業系シンクタンクを通してプレゼンしたアメリカ経済復興政策は以下のようなものだ。
①ドル基軸通貨を放棄する。何故ならドルは中東の石油の売買通貨という事で世界の基軸通貨の地位を保っているが、これを続けるには米軍がサウジやアラブ首長国連邦、イラク、クウェートなどの大産油国を保護する名目で絶えず軍事介入を続けなければならないが、人口や国力、地政学的問題から、今後中国が台頭し、ロシアも軍需産業を強化するため、アメリカはこれを維持できない。
②そのためにアメリカは世界中の米軍基地を閉鎖し、米軍を国内に撤退させることにより、NATOの経費の大半を拠出しているような軍事費用を削減する。
③これによって米ドルの価値は下落し、購買力が落ちるため、デフォルトの可能性が起こるが、この場合中央銀行を国有化し、利子や発行手数料なしの国内通貨発行によって、その債務を返済する(表向きは、このままでは本当にデフォルトする為という理由で)。
④アメリカが世界中の軍事基地を閉鎖し、米軍が撤退することにより、ヨーロッパはロシアの軍事的脅威にさらされ、イスラエルも軍事侵攻の危険を受けるが、これを放置する。また中国も同様に近隣諸国への軍事進攻を行い、世界中が戦乱の状態になることが予想されるが、米軍は介入しない。
⑤世界が動乱状況に陥った時、アメリカは最先端の軍事兵器をG7やイスラエルに融資し、自立防衛を促す。これによりアメリカは軍需産業を中心に再び世界の兵器工場として台頭し、連邦準備理事会への債務を国有化銀行の発行通貨により返済することが可能となる。また、アメリカは無傷のまま元同盟国へ軍事兵器を融資することにより、再び覇権国家になることも可能である。
以上がM氏が軍需産業系シンクタンク兼ロビー団体に提案したアメリカ経済復興計画だが、これはトランプ政権誕生によってまさかの実現を見た、と氏も驚いていた(というか、こんな提案して良くMさんも殺されなかったと思うが、世界の要人と知己であるらしいから、軍部の動向もユダヤ系財閥の動向もつかんでおり、おそらく軍部が秘匿していたんだろう)。
M氏はユダヤ系財閥にもジョージ・ソロスなどロスチャイルド財閥をバックにしたユダヤ系左派と、イスラエル防衛の為以外のグローバリズムには反対のシオニズム派がいると言い、こっちのシンクタンクにも席を置いていたと言っているが、詳細はわからない。
ただM氏は、「トランプはイランと戦争をしたがっているように見えるが、イランを爆撃したわけじゃなくて、何をしに来ていたのかわからない、イラクにいる革命防衛隊の司令官を爆殺しただけ。それでイランは報復に米軍基地に50発のミサイルを撃ち込んだわけですけど、米兵が死んだら本当にトランプもイラン攻撃に乗り出さなきゃならなくなる事ぐらい知ってますから、人のいない場所狙って暴力団のガラス割りみたいなことをしただけです。ですが、この時トランプはCIAのあるルートを通してガセネタを吹き込んだんですよ。80人のアメリカ人が死んだと。それで米国のマスメディアはそれを受けて、トランプはネオコンだ、戦争屋だと騒いで、民主党も便乗したわけですが、トランプは実際の死者は0人だったことを知っていて、騒ぎがピークに達した時に記者会見を開いた。米軍の死者はいない、やっぱりマスコミはフェイクニュースばっかりだと。それで、実際死者はいなかったんだから、メディアも便乗した民主党も立場を失ったわけです」と言っている。
そして氏はさらに言っている。
「トランプは死者がいなかったんだから軍事報復はせずに経済制裁を行うと、やはり中東からの撤退路線を続けています。むしろ注目するべきは11月に起きたイランのサウジ油田へのドローン攻撃です。これをトランプは知っていて見て見ぬふりをした。これは1974年にキッシンジャーが中東と話を付けたペトロダラーとしての基軸通貨の位置を保っているドルの価値を無効化させる、ドルのダンピングです。中東の原油がドルでしか買えないのは、サウジなどの産油国が攻撃を受けた場合米軍が報復するという条件の下で合意されたことですが、トランプはそれを無効にした。こうなると産油国としては、もうアメリカとの約束は守らなくていい、という話になって、原油価格は暴騰しドルは下落します。
普通、ドルの価値を下げた人間は、ケネディにしろ、リンカーンにしろ、日本ではリーマンショックの後、IMFから拠出金を求められて米国債10兆円崩してそれに充当した中川昭一さんがそうなんですが、皆殺されてしまうんですけど、トランプは殺されませんね。
そもそも、FRB国有化と在外米軍の撤退を公約にして当選したこと自体がおかしいんですが、これは、背後に相当な勢力が付いているってことでしょう。普通なら、FRBは金利上げて株価を暴落させてトランプの支持率を落としたい所ですが、議長のパウエル自体がトランプに脅されてるんだか、大統領に言われるままに金利下げ続けて株価支えている飼い犬みたいになっていますから、この勢力にしたら、してやったりでしょうね」
この勢力とは、もちろん彼のインテリジェンス軍事政権を支えるNSAとチームQ、そしてペンタゴンだろう。
つまり、FRB議長のパウエルや連邦準備理事会の多国籍者(ユダヤ財閥)はトランプとインテリジェンス軍事政権からロックオンされているということだ。
彼らがケネディ暗殺を実行できたのはCIAと軍産を押さえていたからだが、9.11の時、彼らがペンタゴンを襲撃したことは致命的だった。
NSAは良くも悪くも全ての情報を握っている。
位置情報から交友関係まで全てだ。そして、トランプは現在連邦準備理事会メンバーやCFRのメンバーに対し、彼らがケネディ兄弟にやったことと同じことをできる。
M氏は、「米中貿易戦争とか言ってるが、要はトランプはアップルとか中国に進出した企業を米国内に戻したいだけ。関税賭ければ中国の米国企業は儲からなくなって逆輸入が阻止できる。その為に35%だった法人税を21%に下げて、さらに15%まで落とそうとしている。これでアメリカ企業の国内回帰が始まって雇用も増えている。このままいけばトランプは2020年の大統領選挙も勝つだろうが、キッシンジャーがそれを阻止するためにダウの株価を暴落させようと、妙な動きを見せている」と言っている。
キッシンジャーが持っているカードは中国と日本だろう。
馬淵大使はチャンネル桜の水島社長との対談で、日本政府や経団連、財務省の中国すり寄り政策に対し、珍しく「日本で一番危険な勢力は財務省です。これは国賊です!消費税を上げて日本市場ではもう消費ニーズが見込めないから経団連も中国に与している。本当はすり寄ってきているのは中国なんだから選択権はこちらにあるんですよ!」と声を荒げた。
中国はもう米国の知的財産権は盗めないが、現状では日本の最先端の知的財産権を全て盗むことが可能だ。これはITアナリストの深田萌絵さんがネットで強烈に糾弾している。
最悪なのは、高橋洋一さんが言っていた件だ。経済学者フリードマンは政治的自由がなければ経済発展は望めない、と定義したが、これまで中国はアメリカの技術の盗用で何とか経済成長を行って来た。
これが禁じられた現在、コピーなしでの中国の技術発展は望めない、が、ここで抜け穴になるのが日本である。
そして日本企業は軍事転用可能な日本の最先端技術を盗ませている。
日本企業の相次ぐ中国の本社移転、それに、半導体部門の売却だ。
経団連が中国に幾ら技術移転、投資しても、中国から金は持ち出せない。
それが中国に本社を移転などをして利益になる時は、日本が中国の自治区になった時だ。
財務省も経団連も、自民党もそれを見越しているんだろう。
これに関連して、川添恵子さんも「安倍さんの態度は危険ですよ。香港の動乱でCIAやMI6が中共を解体しようとしているのに、親中派の(二階ら)自民党議員は大半がハニトラにかかっていて、言いなりです。北海道の中国資本の誘致も二階さんが大半手掛けています。消されますよ」といつもお上品な方が物騒なことを言った矢先、IR疑惑で菅官房長官や二階の手のかかった議員たちが、ゴーンを逃がした東京地検特捜部に取り調べを受けるに至った。
一方ゴーン脱出に加わったのは、元グリーンベレーの隊員で、アメリカ軍からは詐欺などで追放された反逆者だという。この件は間違いなくフランス政府が絡んでいるんだろうが、フランスはルノーの株主であり、国家ぐるみで日産を乗っ取った経緯をゴーンにしゃべられるとマズい。だからフランス入国を認めず、レバノンに滞在させているが、これには当然仏ロスチャイルド財閥が絡んでいるから、ゴーンは殺されるだろう。
東京地検特捜部はCIAの工作機関だ。トランプがCIAの反目派を追放した現在、ゴーンを逃がした彼の敵対者はディープステート機関であり、いずれは重大な反撃に晒されるだろう!
これら一連の流れを見ると、やはり事はM氏が2005年に提案したというアメリカ再生計画プランをトランプ陣営が取り込んだと見るべきであり、それを手を変え品を変え実行し続けているトランプとそのブレーンはまさに4次元チェスの達人だ!
ゴッドファーザー2は、アル・パチーノ演じるマイケル・コルレオーネが、ユダヤ系マフィアの大ボス、ハイマン・ロスに後継者指名されながら、ファミリーや実際の家族に離反工作を仕掛けられ、最後には法廷で犯罪組織のボスとして出来レースで裁かれるまでのピンチに陥るが、土壇場でマイケル・コルレオーネは重要証人の家族を法廷に連れてこさせ、しゃべったら一族全員殺すと暗黙の圧力をかけて証言を撤回させ、無罪を勝ち取る。
そして、彼を嵌めたハイマン・ロスがイスラエルに亡命しようとした所をテレビレポーターに扮したヒットマンに銃殺させ、ロスに協力した実兄のフレドを許すフリして湖上で銃殺する。
今や事態はゴッドファーザー2に似た様相を呈している。
トランプが2期目を取ったら、FRBの理事たちはアメリカの借金の7割を抱えたまま債務不履行を告げられ、反逆するものはTVレポーターに扮した海兵隊員にTVカメラ型RPGを全弾ぶち込まれてミンチ肉になるかもしれないし、キッシンジャーはドローンによってソレイマニのように爆殺されるだろう。
ABCやCNNらマスメディアは革命防衛隊を名乗った旅客機に片っ端から突っ込まれ、イスラエルは革命防衛隊がやったことにしてマッハ27の音速核ミサイルをロシアに撃ち込まれるだろう。
ヨーロッパは一時、ソ連時代の東欧諸国のようになるだろう。アメリカが最新兵器を売り、軍事顧問団を派遣するまでは!
そして日本は…、駿河湾と相模湾に仕込まれた海底核爆弾の連続同時核爆発により、M12クラスの大地震と100m級の津波により、太平洋側の諸都市は壊滅し、ビル群はドミノ倒しになって浜岡原発はメルトダウンし爆発するだろう!
こうして瀕死の日本に中国軍が攻め込んだ時に、M氏のプラン通り、超音速核ミサイルを積んだ原子力潜水艦とステルス戦闘機が融資されるのではないか?
そして互いにつぶし合って、東アジアの東洋人は全滅する。
核ミサイルは地上起爆や水素爆弾の空中爆発でない限り、残留放射能は空中に飛散し、広島型原爆より早く復興できる。
ここを取るのがロシアかアメリカかインドかは分からない。
ただ人口から言って、アメリカをバックに付けたインドかも知れない。
残念ながら、アメリカを世界最強の暴力団と見た時、現在そのドンはトランプと背後の軍事政権だ。
これを裏切り、中国共産党と組んだ日本は、2600年の歴史に幕を閉じるだろう。
それが嫌なら令和維新の準備をすることだ。
もはや、選択肢は2つしかない。



