2008年12月4日木曜日

アメリカ政治と金融経済についての予測・予言 2008年12月1日

今日は、2008年12月1日です。
 
「重たい掲示板」に副島隆彦が載せました、いくつかの雑誌のインタヴューに答えた、アメリカ政治分析と金融・経済の今後の動きの内容を、私が重要だと判断しましたので、こちらにも載せます。

 まず最初は、「週刊SPA!」(扶桑社) の11月中ごろ発売の号に載った副島隆彦へのインタヴュー記事です。以下に転載貼り付けします。そのあと「日刊ゲンダイ」の10月始めごろの記事を載せます。  アルルの男・ヒロシ拝

(貼り付け開始)

「週間SPA!」誌から

「外交・経済政策は、転換点に!?
2年後にはオバマからヒラリーへの政権交代!?」

―オバマ新政権の先行きは多難である……という言論人が。昨年4月にオバマ新大統領を予言していたという副島隆彦氏だ。

副 島「オバマ新大統領は、4年の任期はまっとうできないだろう。2年で辞任するだろう。そのあとはヒラリー・ローダム・クリントン上院議員が勤める。そし て、フランクリン・ルーズベルト大統領がやったのと同じ社会主義的統制の、強権発動の政治体制にして、アメリカは金融恐慌を乗り切るつもりだ」

―いきなり予言的発言だが、果たしてその裏付けはあるのだろうか?

副 島 「フジサンケイグループも大きくはロックフェラー石油金融財閥と仲の良い、愛国派を気取る日本のメディアであるから、アメリカの大統領がデイヴィッ ト・ロックフェラー(93歳)を頂点とするニューヨーク金融財界によって実質的には決められている、という考えに賛同はしないだろう。それは構わない。

  日本はアメリカの属国なのだ。対等な関係ではない。多大な資金供与をしてきた。オバマは当選直後の演説で『人民の、人民による、人民のための政治体制は、 この地上から消え去ることはない』というリンカーンのゲチスバーグ演説を引用して、隠れた特権的な富裕層のための政治はしないと力説して世界中を驚かせ た。

 が、実際には金融財界を無視した政策はとれない。迫り来る世界恐慌を喰い止めることは出来なくて民衆の不満が高まって辞任に追い込まれるだろう」

―過剰な金融部門のマネーゲームに狂奔したアメリカならば、確かに財界の意向は色濃く政治に反映されそうだ。で、「オバマ後」は誰が担うのか?

副島 「オバマのあとはヒラリーが大統領になる。そういう動きがみられる。ヒラリーはロックフェラー家に忠実だったフランクリン・ルーズヴェルトのニューディール政策と同じ、社会主義的な統制経済政策を推し進めるだろう。

 アメリカは金融機関と基幹産業を救済するために、裏づけのないドル紙幣と米国債の刷り過ぎでハイパーインフレになる。そこでデノミ(通貨単位の切り下げ、たとえば、10ドルを1ドルにする)を実施して、アメリカの対外借金は実質的にに大きく減価(げんか)する。

  アメリカ国内はこれでも平静を保(たも)てて、アメリカ国民の生活には困らない。ところが、世界中に流れ出しているドル紙幣はこのデノミネーション(通貨 単位の変更)で使えなくなる。そしてそのために、否応(いやおう)無く、米ドルの基軸通貨(きじくつうか キー・カレンシー)からの脱落と、アメリカの衰 退が進行して、アメリカの世界覇権(ワールド・ヘジェモニー)は次第に終わってゆく」

ーそれでは米国債を大量保有する日本は大ダメージ! アメリカとは距離をおけってことでしょうか?

副 島 「そういうことだ。’今の世界皇帝’ディヴィッド・ロックフェラー(93歳)が所有する、つい最近まで世界最大企業であり、かつ世界最大銀行だったシ ティグループ(シティバンク)も来年までには破綻する。私は、5年前に出した本(『やがてアメリカ発の大恐慌が襲い来る』ビジネス社、2003年刊)でそ のように書いた。

デイヴィッドのあとを引き継ぐのは、彼の甥っ子のジェイ・ロックフェラー(73歳、ロックフェラー家の正統の4世)で、彼が‘勝ち組’のゴールドマン・サックスのオーナーである。

 ゴールドマンの会長だったポールソン現財務長官は、中国の清華(せいか、チンホア)大学で長く講師を務めて、中国の現国家副主席で、3年後の国家主席になるであろう習近平(ルビ;しゅうきんぺい、シー・チンピン)らを育てた男だ。

 だから世界覇権はやがてアメリカから中国にシフトする。日本は沈没するアメリカにこれ以上、国民の大切な資金を貢(みつ)がないで、アジア諸国や資源大国であるBRICsとの結びつきを強めていくべきだ」

(転載貼り付け終わり)

アルルです。以上、「週刊SPA!」のインタヴューに副島隆彦が答えた内容です。続いて、これも「週間SPA!」の別の号のインタビューに答えた内容です。

(貼り付け開始)

――ご本を読ませていただいたのですが、現在の金融危機の状況を5年前に予言していたというのに驚きました。

副 島 私はこれまでにもう90冊、本を書いているんだ。私の本を1冊ぐらい読んだぐらいで驚いた、とか言うな! 私はこれまでにベストセラー本を20何冊も 書いて出しているんだ。それでも貧乏だ。アメリカの手先をやっているテレビ局5社、新聞5社は、私があまりに本当のことを書くから怖くて近寄らない。

――でも、一般庶民にすれば、『恐慌前夜』の内容はびっくりすることばかりですよ。なぜ現状を予見できたのか、ぜひとも聞きたいところです。

副島 日本国民は洗脳されているんだろ、長いこと。そのための道具がテレビ、新聞だ。

――洗脳? 著書のなかでも、ゲシュタポ金融庁とか、かなり辛辣な批判をされていましたが。

副島 私が、ゲシュタポ金融庁と繰り返し書いたら、やはり、外資の手先になって、相当悪いことをしていたようで、金融庁はこそこそと、再度、財務省の中に戻して、国民からの非難と責任追及から逃れさせることになったようだ。

  麻生首相と中川昭一(なかがわしょういち)財務・金融大臣が二人で決めた。自民党も官僚たちもアメリカが怖いから表面上は、言いなりなんだ。本当は、麻生 も中川も右翼だから、アメリカに刃向かいたい。しかし大きな流れでは、日本はまだアメリカから独立できない。世界中からは(外国に人々からは)、はっきり と、そのように見える。

 この大きな事実を認めたくないのは、日本の政・官・財の上の連中だ。国民は、もう十分に日本がアメリカの家来だと知っている。奴隷みたいなものだろう。それで日本国民の大切な資金を今もまだどんどんアメリカに貢ぎ続けている。

――そのへんは、この本を読んでよくわかりました。

副 島 そうか。だからみんなアメリカに洗脳されているんだ、戦後63年ずっと。どうにもならんのだ。まだアメリカのポチたちがそこらじゅうに満ちあふれてい る。アメリカにしがみついて生きてゆく気だ。電通がただの広告会社の振りをして、お前たちのこの雑誌まで支配している。

――庶民は、世界中で金(きん)の地金(じがね)が底を突きそうだと聞いて、金ショップに列を作っているそうです。

副島 それは大変いいことだ。今も日本では報道管制が敷かれていて、大切な本当のことは報道しない。

――でも、著書の後ろの方でも書かれていましたが、副島さんは自分の本の読者だけは救いたいと。

 副島 そうだ。私の本を真剣に読んでくれる人たちだけには、今のアメリカ発の金融恐慌で大損をしてもらいたくない。私はこうやって巧妙な言論弾圧を何とか逃れて、1冊1600円の本の1割の160円をもらって、これで食べてきたんだ。

――ある種の啓蒙の本ですか?

副島 そうだ。私は啓蒙家(enlightenmentist、エンライトンメンティスト)であり、国民に真実を伝える活動家だ。

――エンライトメント……。

  副島 ちがう、エンライトンメント enlightenment ! 「この世に真実の光(ライト) を当てる」という意味だ。私はこの国の大きな真実を暴き立てるように書いてきた。それで数万人の読者を獲得して、これでよ うやく食べてゆけるようになった。邪魔をしないでくれ。

 なぜ私の予測、予言が当たるかと言うと、それは大きな外側世界の真実を分かりやすく日本国内に伝えているからだ。アメリカ国内にも本当のことを書いている少数の優れたジャーナリストたちはいる。みな虐(いじ)められている。

 勉強すればわかるこなんだ、頭の良い人間には。洗脳されているバカたちにはわからない。私は敢えて危険な道を選んで生きてきた。あなたたちの背景までもはっきりと見えるよ。

――副島さんの金融本の読者たちは、今の急激な金融危機突入で、不安で仕方がないから読んでいるのでは・・・。

副 島 きっとそうだろう。ひどい目に逢(あ)って、ウソばかり教えられて、投資で大損しているから、そろそろ真実を知りたいんだろ。この世界の大きな構造を 知りたいのだ。日本人は、自分たち自身がどうもあやつられている、ということに気付き始めている。キミたちとは違うのだ。

――私たち(編集部)はどうにもなりませんか?

副 島 どうにもならないね。なぜなら、もうさんざん読者に投資コーナー記事で、毎号、損をさせて本当は責任問題が出ているはずだからだ。 キミらのようなラ イターのことを、“100円ライター“と言うのだ。私も昔、宝島社で百円ライターをやっていたからよく分かるよ。キミたちの先輩なんだぞ。

――どうやったらベストセラー本を書けるんですか?私もこのみじめな境遇から抜け出したいんですか。

副島 その頭じゃ無理だな。私をただのそこらの「陰謀論者」(いんぼうろんしゃ)扱いする気がなくなったら、私の本を真剣に読んで、それから「副島隆彦の学問道場」サイトに来なさい。本当の文章の書き方を教えてやるよ。

―― ありがとうございます。「金儲けさせないで大損させたコーナー」が潰れたらよろしくお願いします。副島さん、それでも庶民は、どうしたらいいか必死で知り たいんですよ。どうしたらおカネを儲けることができて今の重労働の仕事と、貧乏から抜け出せるかと悩んでいるんです。是非、教えてください!

副島 分からん。それは私にも教えられない。今は、黙ってじっとして、これ以上、損をしないでいいように慎重に考えることだ。大恐慌になってもどうせ人間は生きてゆく。まわりも皆、同じだ。どうしたらいいか、どころか、キミら自身が、ウソばっか書いて(机を叩く)! 

若い読者たちをダマしてきたんじゃないか。こういう時は何にもしないのが一番いいんだ。現実はこのまま進んでいく、それだけだ! どうすればいいですかなんて。健康第一だ。体さえ元気なら、それでいい。それ以上はあまり望むな。

――でも、お金のことでどうにかしなさいっていう本じゃないんですか?

副 島 それはそうだ。私は冷酷に客観予測だけをやってきた。こうなって、次はこうなって、その次は、アメリカのニューヨークの金融ユダヤ人どもの大銀行が、 自己責任の、因業(いんごう)のはてにバタバタつぶれて、と冷静に未来予測をやってきた。ここでは自分の主観や願望は一切混ぜない。そうしたら予言は当た る。そうやって私の本のまじめな読者たちだけは助けた。それだけだ。

――そうですね。他の本とはちがって厳しいことばっかり書いていますね。そしてほとんど当たっています。驚くべきことだ。

副 島 いまの最新の情報を教えてやろう。株式や債券はまだまだ下がる。ドル円の相場ではドルが暴落してゆく。来年は1ドル60円で、さ来年は30円だ。やは り金(きん)の地金(じがね)を買うことだ。金(きん)は、今年の8月から先物市場(さきものしじょう、NYのCOMEX、コメックス)で奇妙な暴落を始 めた。

 そろそろ、その計画的な大暴落から、自然の力(あやつられない力)で、値段が戻ってきつつある。

  米ドルの信認(しんにん)の低下を阻止するために、石油と金を、アメリカ政府が、ニューヨークの金融界とグルになって計画的に暴落させているのだ。だか ら、いまのうちに金(きん)を買っておきなさい。どうせ金(きん)はそのうち暴騰するよ。アメリカが石油(原油)の値段を意識的に暴落(1バーレ ル=159リットル48ドルまで下げさせた。現在は54ドル近辺)させている。

  それは、アメリカ帝国の敵である大産油国のイランとロシアとベネズエラに儲けさせないで経済的に痛めつけるためだ。あれらは強烈な反米国家だ。それでもア メリカ帝国(世界覇権国)の没落と衰退はもう誰にも止められないんだ。これは大きな歴史の法則だ。自然の流れと言ってもいい。

――誰が金と石油を暴落させているんです?

副島 今一番追い詰められているニューヨークの金融ユダヤどもと、アメリカ政府だ。巨大銀行のトップたちだ。それとシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)のレオ・メラメド名誉会長だ。

 彼が必死でゴルードマンサックスと組んで、アメリカ政府(ニューヨーク連銀)から「金の貸出し」を受けて、それを先物市場(フューチャー・マーケット)で空売りをかけているんだ! 

――なぜ金の空売りを?

副 島 今、世界中でまともな人間なら、金を買いに殺到している。中国人もインド人も買う。ヨーロッパでは金貨(1オンス、31グラム)が、1100ドルもす るのだ。北米でもそうだ。世界中で金の現物(げんぶつ)は高い。それなのに先物市場ではわざと700ドルまで落とした。

  日本円でいえば1グラム2300円だ。本当は1グラム3000円であるべきなんだ。 ロシアとイランはついにドルとユーロさえも捨てて、金(きん)を国家 準備金(リザーブ)にしつつある。(中国政府がつい最近、2008年11月28日?、4000トンの金(きん)を買うと発表した。)

今、世界は「ペーパーマネー(紙切れでしかないお札や株や債券)から実物経済(タンジブル・エコノミー)へ」になりつつある。

 これは私が同じく5年前に書いた本の書名(英文名。日本語書名は、『実物経済の復活』光文社刊)だ。それから「預金封鎖」(同じく、2003年の刊、祥伝社刊)だ。日本はアメリカと同じく、やがて緊急の金融統制体制(きんゆうとうせいたいせい)に突入するだろう。  

 ドルは紙切れになるぞ。いくら米ドルの価値を守って暴落させないようにすると言っても限度がある。あと半年だろう。ドルの大暴落が起きる。対実物・現物資産との関係で、金(ルビ;きん)が上がる。

――そういう状況下で、オバマが金融危機を回避するには、とにかくドルを刷ることだという人もいます。

副島 オバマが次の大統領になると3年間からはっきりと予言したのも私だ。オバマは優秀で頭も良い、人間もしっかりした、いいやつなのだ。が、ニューヨークの金融財界の言いなりにならなければ済まない。 

  だから、オバマは2年で’I resign (アイ・リザイン)'と言って、辞任するだろう。 金融・経済政策に失敗して責任を取らされる形で。そのあとは、ヒラリーが登場するだろう。そのように、 実はもう決まっているのだ。これも私の予言だ。今のうちからこのように予言しておくよ。

 ポール・クルーグマンは、すぐには財務長官にしないだろうけど、ワルだから、2、3年後にはなるんじゃないのか。金融恐慌がもっとひどくなって、状況が今よりも悪化していったら、世界中を社会主義的な官僚支配の統制体制にしてしまうだろうね。

 クルーグマンも、先生のミルトン・フリードマンもドル刷り散らかし派だ。大銀行を助けるためにいくらでもドルと米国債(国家の借金証書)を発行する。日本では、公的資金投入と言うが、英語では、はっきりとタックス・マネー・インジェクション(税金投入)と言う。

  民間企業を国が助けるのだ。本来はやってはいけないことだ。倒産(破綻)させるべきなのだ。とにかく、お札を刷り散らかすんだ、国債も。あいつらにはもう それしか手がないんだ。裏付けも実体もないのに、お札だけを刷り散らかしてその場しのぎの救済をする。一体どうなると思う?

――おカネの価値が下がりますね。

副 島 そうだ。大暴落だ。だからドルの大暴落は目に見えるようだ。この事態を日本からじっと見つめている私とあいつらとの戦いなんだ。ニューヨークの金融ユ ダヤ人たちが、目先の強欲に走って、自分たちだけ手早く大金持ちになろうとして、それでくだらない「デリバティブ」と総称される金融商品を死ぬ程、作りま くって、周囲をダマシテ売り散らして、そして、それがついに大爆発したのだ。

 自分たちだけで手数料と利益を何百回も抜きあって、それで善良で健全な金融業者だというふりだけした。天罰がついに落ちたのだ。いい気味だ。デリバティブだけで、残高が4京(4千兆円の10倍)もあるんだぞ。

 どうやって、これだけの巨額の契約を消し込み、解消するというのだ。これをなんとか無かったことにして片付けるということは、血が噴き出すということだ。だから、もうお札経済、紙切れ経済は終わっていくんだよ。

 アメリカは大借金国家だから物価が暴騰してハイパー・インフレになる。だから暴動が起きる。

  日本はまだまだあと2年はデフレが続く。お札(紙幣)に力がある。お札が一番いい。老人たちは、長い人生経験があるから、馬鹿ではないから、今、どんどん 銀行からお金を下ろして、現金を握り締めている。日本ではこれからまだ物価も下がって賃金も下がる。時給千円ぐらいでアップアップしながら生きている若者 がたくさんいる。従業員の給料も、キミたちだってギリギリまで減らされているだろう。

――まあ、はい。今回の金融危機は、87年(ニューヨークの株暴落)や97年(アジア通貨危機)とは規模も違って、実体経済のバブルクラッシュが同期していないことが特徴だと……。

副島 あのな、実物経済、実体経済という言葉を使い出したのもオレだぞ。副島隆彦が使い出したんだ。その前はそんなコトバは経済学者たちも使わないし、存在しなかったんだ。物流とか流通とか、そういう言葉しか使わなかった。

  急に実体経済(リアル・ウエルス・エコノミー)、実物経済(タンジブル・エコノミー)とか言い出すな。このバカ雑誌が!客(読者)に損ばっかさせた週刊誌 とかは反省しなくていいのかね、ウソばっかり書きましたとか。このバカ雑誌って副島が言ったって書いとけよ! 絶対に!

――はい、そうします。それを言うなら、日経新聞の罪ってのはないんですか?

副島 あるよ! あんなもの野村証券とアメリカの手先新聞じゃないか。日本人の資産家や投資家を洗脳して損をさせるための新聞だ。手先のバカ新聞めが。それでも私も日経を読んでるよ。

 産経新聞のようなバカ右翼新聞(愛国派の振りをして本当はやっぱりアメリカの手先)に比べれば、ずっとインテリがそろっていて、世界の金融情報を日本に持ち込むから日経‘翻訳’新聞と呼んでいるのだ。役にはたつよ。

(朝日新聞にも、船橋洋一(ふなばしよういち、奥さん、玲子)という、’皇帝デイヴィッド’の直臣がいて、編集権をすべて握っている。読売新聞は、ネルソン・ロックフェラー系で、キッシンジャーが育てた中曽根康博、ナベツネたちの牙城だ。)

 日経の記者たちは私の本をコソコソ読んでいるから(他に、今の日本で読むに値する本があるのか)、最近は私の文体が記事ににじみ出ているよ。日本の金融・経済新聞が主体的に何かを報じたってことはない。アメリカの情報を日本語という言語に書き換えるだけだ。翻訳新聞だ。

――要は、単なるスピーカーだったってことですか?

副島 スピーカーねぇ、インターミディエイト(仲介者、媒介者、さや取り業者)じゃないのかな。 「属国・日本論」を書いたのもオレなんだぞ、もう18年前だ。日本はアメリカの属国だって。

――いま、そういうこと言ってる人は多いッスね。

副島 そうだろうなあ。タクシーの運転手でもぶつぶつ言っているよ。政治家たちもアメリカの言いなりで仕方がない国だって。オレが初めに言ったんだ! 何十冊もの私の本にもなっている。本屋に置いてあるよ。

  私の苦闘の25年間だ。全部、私が自力でやってきたんだ。だから、言論人や学者たちは、どいつもこいつも私の前に現われられないんだ。偉そうにしてテレビ でヘラヘラ言っている。反米でまだましな、金子勝とか森永卓郎でも、自分では虐められていていると思っているのだろうが、私の冷や飯の喰い方に較べればか わいいものだ。みんな、私の本をこそこそ読んで中身を泥棒している。それでバレないと思っているんだ。

 私は年季が入っているんだ。もう25年、ずっと日本のメディア(テレビ、新聞)からは干されたままだ。どいつもこいつも、泥棒どもめ、って会えば、まず一言目(ひとことめ)に言ってやる! (了)

(転載貼り付け終わり)

アルルです。次に、夕刊紙の『日刊ゲンダイ』のインタビューです。

(貼り付け開始)

「ベストセラー「恐慌前夜」の著者、副島隆彦氏が警告 (ゲンダイネット) 」

 日刊ゲンダイ2008年10月15日掲載

 各国の金融危機対策を受け、急反発した週明けの株式市場。恐慌回避でヤレヤレと思ったらトンでもない。

 「恐慌前夜」の著者で、常葉学園大教授の副島隆彦氏(55)は「NYダウは3000ドルに大暴落、為替は、2年後には1ドル=30円台になる」と警告するのだ。リーマン破綻や不動産投資信託(Jリート)の暴落などを次々と的中させているだけに、その予測は侮れない。

 公的資金投入でも、解決にはほど遠いでしょう。米国が抱える借金が巨額すぎるのです。しかも返すアテはありません。返す気がないのにカネを借りて家や自動車を買う取り込み詐欺と同じです。

 結局、米国は膨大な借金をチャラにするために、通貨を切り下げるしかなくなる。今は1ドル=100円前後になっていますが、米国の信用はどんどん失墜しています。新大統領が誕生している来年1月には、1ドル=60円ぐらいになっていてもおかしくない。

  これを半分に切り下げれば30円。さらに100ドルを1ドル、1000ドルを1ドルといったデノミネーションもやるでしょう。日本が保有する 600兆円もの米国関連債券は紙クズ同然です。そして日本国内には、ネット(正味、差し引き)で700兆円しかない。これで食べてゆくしかない。

 NYダウもまだまだ下落します。東証株価は今、バブル期の5分の1の水準です。NYダウも同じ水準まで落ち込むとみれば、昨年10月の史上最高値1万4000ドルの5分の1、つまり3000ドルまで下がる。

 そのときは日本の株価もさらに下がる。バブル後最安値の7607円はもちろん、7000円も割り込みます。まさに日本は、米国に「抱きつかれ心中」されかねない状況なのです。決して安心できません。

副島隆彦 氏
政治思想、経済・社会分析などに関する過激な主張で知られる言論人。副島国家戦略研究所主宰。近著に『恐慌前夜―アメリカと心中する日本経済』(祥伝社)

(貼り付け終わり)

 続いて、「ダイヤモンド・ザイ」誌 の 11月中旬号に載った記事を載せます。

(編 集部)そえじまたかひこ。外資系銀行での為替業務担当などを経て、現在は常葉学園大学教授。評論家。アメリカの政治思想、金融・経済などの分野で独自の研 究と評論を展開。過激な発言から「TV局でブラックリストに掲載されている」のは有名。『恐慌前夜』をはじめ著書は数十冊。

(編 集部)「ファニーメイとフレディマック(米住宅公社)が破綻すると、間違いなくアメリカ発の大恐慌である――」。5年前に発売した著書『やがてアメリカ発 の世界恐慌が襲い来る』にこう記し、警鐘を鳴らしてきたのが副島隆彦さんだ。多くの識者が看過した危機を予見できたのはなぜか?

副島  アメリカに洗脳されたままの多くのエコノミストたちには理解できないだろうが、私が専門としている政治思想の研究から、物事の中心を見極めれば、このような事態に陥るのはわかっていた。

 2007年8月17日のサブプライム危機ぼっ発を境に、アメリカ帝国が世界を支配する時代は終わった。この時からドル覇権は崩壊したのだ。

  アメリカは今も必死であの手この手の対策を打っているが、解決は不可能だ。デリバティブ(金融派生商品)の市場規模は8京円に達すると言われる。現在盛ん に「解け合い」の契約解消をしているが、最低でもその2%の4000兆円(40兆ドル)の実損を処理しなければ済まない。

 全銀行への公的資金投入という表現を用いているが、国民の税金の投入だ。それはやがて政府に毒が回ってお札(紙幣)の刷り過ぎによるハイパーインフレを引き起こす。

 日本では、もうすぐファニーメイとフレディマックの債券に5.5兆円も投じて危機に陥っている農林中金(のうりんちゅうきん)他が税金で救済されるが実質は倒産(破綻)である。

 アメリカの各種の公債での運用失敗の真実が露呈すれば、公的年金も大きくやられて、将来、国民が受け取る金額は3分の1になるはずだ。

  欧米だけでなく日本でも取り付け騒ぎが起きていて、老人は現金を引き下ろしている。企業も現金を握りしめている。何があっても破綻させられないように キャッシュ・ポジションを高めている。人生経験が豊かである老人たちは賢い。騒ぎの前に、いち早く現金を引き出しているのだ。皆も習うべきだ。

 オバマ新政権は巨大な公共事業をやるだろう。しかし、それでも米の景気は悪くなるから、サブプライムだけでなくプライムローン(中堅サラリーマン向け融資)を組んでいた層が住宅価格の更なる下落で投資物件への差し押さえを受ける。

 ニューヨークの高級住宅地が値下がり始めるから、再度の金融市場の崩壊を覚悟すべきだ。オバマ政権は対外的な「ドルの切り下げ」を実施するから数年内に1ドル30円まで下落するだろう。
 
  アメリカ発の恐慌の巻き添えを食うのが嫌なら、今のうちに各種の実物資産(タンジブル・アセット)に替えておくことだ。鉱物資源(商品、コモデティ)の他 に、これぞと思う暴落物件の不動産を買っておけばいい。今こそ安値の金地金(ゴールド・インゴット)を現物で買うべきだ。

 金ETFはやめるべきだ。金の現物には替えてくれない。すべての紙切れ(ペーパーマネー)を信用してはならない。リートも然りで、紙切れ資産はリスクのまき散らしだ。

  それでも日本の製造業は技術力があり、販路を握っているので相対的には強い。特に水処理と空気清浄関連など、今後、地球規模で需要が高まる環境関連は日本 メーカーが技術力でリードしている。世界的な金融混乱で株価はさらに下がるだろうが、長期の投資先として今後も有望だろう。 (了)

(編集部) 個人投資家への金言 金地金や再暴落し始めている不動産を仕込め!株や債券のペーパーマネーの脆(あやう)さを思い知らされた今こそ、金や不動産などの実物資産(タンジブル・アセット)に資金を移していくべきだ。

 狙い目は水・空気をきれいにする環境関連株だ!日本の製造業には、世界恐慌に耐えうる優れた技術を有するところがある。特に対中国、対中東の環境関連は要注目!

(貼り付け終わり)

 アルルです。以上、最近、副島隆彦が雑誌向けに予測・予言をしたことをのちのちの為に記録しておくためにも、重掲だけでなく、こちらにも雑誌のインタビュー記事を貼り付けておきました。 

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