”環境にやさしくあるための手引きもあります。
(注 皆さんが期待するような内容ではありません。)”
元記事
「エコ意識」が大衆の心を掴むマーケティング戦略の一つになって久しいですが、実は「環境に優しい」と謳っている商品のほとんどは実は自然環境を傷つけているという話もあります。例えばソーラーパネル、紙のストローなど、これまでは環境に優しいと思われていたものは実は環境を悪化させているのです。
「気候変動」の脅威に対抗するための戦いは、とてもお金がかかります。これらは裕福層をさらに裕福にするための商戦になっているのです。地球環境戦略研究機関の報告によると、今後15年間で予想されている気候大異変を食い止めるに新たに90兆ドルの投資が必要とされています。
製造業者たちも、一般消費者たちが求める環境に優しい商品作りを目指しています。いま、消費者たちの購買意欲は「持続可能性がある」「地球に優しい」商品に集まる傾向にあります。統計学的には、消費者の約3分の1が「環境への配慮ができている」ことが商品購入の切っ掛けになっているようです。さらに、消費者全体の5分の1は「グリーン志向」を支持していることが明らかになりました。
ただし、実際に全ての「エコ製品」が環境に優しいものかというと、そうでもありません。置き換えられた旧製品よりも環境に悪い影響を与えている商品もあるのです。事実として善行を行っているつもりでも、それは単なる幻だったということです。ですが、それが判ったからといって今更これまでやってきた「良い行い」を止めるということは難しいことでもあります。
蜂を殺すか、木を殺すか?
作物に化学物質や殺虫剤や化学肥料を使用しないで育てる、「オーガニック農法」がありますが、これも宣伝されているほど「環境問題の救世主」では無かったということが、ネイチャーコミュニケーションズ紙の調査により明らかになりました。
クランフィールド大学の研究によると、豆類、イモ類、麦などのオーガニック農法によって従来よりも多くの環境排出物が出てしまうことが判りました。もしイギリス全域がオーガニックの食物だけを食べた場合、環境に壊滅的な被害が出ると言われています。
オーガニック農法は従来の農法よりも、面積あたりの収穫量が少ないという問題があります。つまり、従来よりも広大な農地が必要となるということです。報告書によると、もしイギリスとウェールズだけが100%オーガニック農法に切り替えたら、現在よりも5倍近くの土地を農地として新たに開拓しなければならなくなります。もしそうなれば、必要となる輸送費用や労働力が莫大なものになってしまうでしょう。
「必要となる総農地面積は従来と比べて1.5倍となる」とされています。これには国内と国外の農地も含まれています。
もちろん、オーガニックにも利点はあります。土壌と水質は化学物質の使用を控えることで劇的に改善します。問題は、環境への廃棄物の量が増えてしまうという点です。食事自体を変更しない限りは、排出物の量を減らすことができません。
したがって、農家は生物多様性の保護(農家がよく使用するネオニコチノイド系殺虫剤はミツバチの大量死に関与しています。)か、排出量を削減するかの、どちらかの選択を迫られることになります。どちらの問題も解決するような解決法はまだ見つかっていません。オーガニック農法は全体のわずか1.4%ほどですが、ここ数十年で急激に成長した分野であり、2017年時点で年間970億ドルの産業となりました。
(※訳注: 混合されやすいので念のためですが、「オーガニック」は厳密には「無農薬栽培」や「自然栽培」などとは異なります。)
太陽光発電のウソ
オーガニック食品が宣伝されているほど環境に優しくないということは解りましたが、同じくらい宣伝されている「再生可能エネルギー」についてはどうでしょう。例えば太陽光発電の発明については、石油化学燃料に代わるエネルギー革命と言われてきました。太陽光発電なら炭素の排出も一切なく、長期間運用可能と言われています。しかし、製造過程で自然に対して有害というのが実情です。発がん性、変異原性のある重金属カドミウムが含まれており、製造と冷却の過程で数十リットルの水が使用されて造られる太陽電池は、なぜかその有害性を議論されることが滅多にありません。
電気自動車も環境問題に革命を起こす象徴として登場し、電気自動車の製造元企業の多くは国から補助金を受けて製造をしています。しかし、電気自動車の製造過程ではガソリン車より多くのエネルギーが消費されているのをご存知でしたでしょうか。さらに、2011年の調査によると、電気自動車とガソリン車は両方とも二酸化炭素排出量がほぼ同じであることも判明しています。
電気自動車は運転中に排出ガスが発生しないことが売り文句でしたが、それだけです。全てのドライバーを電気自動車に乗り換えさせるには、理由が不十分であると言えるでしょう。さらに最悪なのは、電気自動車に搭載されるバッテリーにはリチウム、銅、コバルトなどの有害な金属が含まれています。これらの金属を採掘することも環境問題の原因となりますし、使用済みバッテリーの不適切な廃棄があれば、それらの猛毒の金属が環境を汚染することに繋がります。
バイオマス(再生可能な、生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの)や、バイオ燃料(バイオマスの持つエネルギーを利用したアルコール燃料、その他合成ガスのこと)は化石燃料の代替えとして、より「環境に優しい」ように聴こえます。だって、「バイオ」と名前がついているのだから、環境にやさしくないはずがないだろうと。残念ながら、これは化石燃料よりも多くの炭素排出量があります。
「バイオマス」の名の下で燃やされる物質には、木材廃棄物からごみまで、あらゆるものが含まれます。つまり、空気を汚染することを正当化しているのです。しかも、「きれいな」木材を燃やすと決めたら、それは生きている木を切り倒すということです。どこが環境にやさしいと言えるのでしょう。
「エコと名がついてれば何でもいい」という誤った考え方
他にも、プラスチック製のビニール袋の代わりに、紙袋を使用するほうが環境に優しいという誤った考え方があります。これには「プラスチック=悪」という考え方が根底にあります。それに夢中になるあまり、つい紙袋の方がマシという考えになってしまうのでしょう。忘れてはいけないのが、レジ袋よりも紙袋を製造するほうが空気も水も汚染するし、リサイクルにもより多くのエネルギーが必要だという点です。
紙袋はより大きな埋め立て地が必要で、出荷するにもより多くの燃料が必要となります。もちろん、絶対にビニール袋にするべきと言っているのではありません。太平洋ゴミベルトというものがあります。
これは、ビニール袋が環境を汚染しているという証です。問題は、スーパーマーケットで紙袋を要求することで地球を救っていると思い込んでいる、見当違いで哀れな行動をしている消費者の方です。
ところで、どんな製品にもプラスチックは含まれています。「グリーン」製品にだって、入っています。シルショーフ海洋研究機構のフィリップ・サポジニコフ博士は次のように語っています。
「プラスチックは安価で製造可能です。微量なプラスチック微粒子は、化粧品にも洗剤にも何にでも入っています。それらが環境に優しいと謳われている商品であっても。」
欧州連合(EU)は化粧品に含まれるマイクロプラスチックの量の規制を決定しましたが、それにかかる莫大な費用は消費者に押し付けられることになっています。
なぜ企業は、実際は環境に悪いものをブランド化して私達に買わせようとしているのでしょうか?そしてなぜ消費者たちはそれを野放しにしているのでしょうか?高価なブランド品で、しかも環境に優しいという「付加価値」を買うことで、消費者は満足しているのでしょうか。「良いことをしている」という気分がどんどん膨らんでいき、実際の大問題に対して盲目になっている消費者が多すぎるのです。
コロンビア大学のアンドリュー・レヴキンは次のように説明をしました。「人間の心理として、環境問題などの複雑すぎる問題に直面すると、とりあえず部屋の電気を消して、環境に良いことをしている気になってみるという行動をとります。そうすれば、良い事に参加している気分に浸れるからです。」
「人間はいつも問題を回避するため、とりあえず逃げようとする傾向があります。それはなぜかというと…
本当は間違っていることを知っていて、変化を起こしたいと考えているからです。ですが、部屋の明かりを消しただけでは環境問題を解決したことにはなりませんね。」それは、グリーン商品を買っただけでは環境問題を解決したことにはならないのと同じことです。
Headspace社のウィル・ファウラーは、「ブランドとは、消費者が大きな代償を支払うことなく、安全に自分自身を褒めてあげるための手段である」と述べています。企業がグリーン商法に走るのは、「良いことをしている」というブランドを消費者に売り込んでいるからです。それがエコ商法の本質と言えるでしょう。消費者は高価なエコ商品を購入することで安心し、特にそれ以上なにもすることなく良い事をした気になれます。炭素排出量はもちろん減っていません。
現実問題として、エコな商品にお金をつぎ込むよりは、消費する「量」を減らすことに専念するべきと言えます。もちろん、企業にとっては「節約しろ」などと宣伝することはできません。お金が回らなければ、その国の経済が回らないからです。企業は民衆にお金を出してもらうために、「思いやりのある資本主義」を続けています。やはり経済成長と環境問題の解決は、噛み合わない運命にあるのでしょうか。廃棄物をゼロにすることを試みる国など存在していません。(カーボン・オフセットや排出取引を推進するなど、威勢は良いのですが。)
惑星を救いたいと願う心は、人間の本能です。グリーン商品を大きく宣伝している企業は、そうした人間の本能に働きかけることで、商品を買わせようとしているのです。商品を買わせる企業のやり方を、「グリーン」と呼んでいいものでしょうか。
RT News 2 Nov, 2019 13:49