"世界的規模の話では、バイオチップが第2次世界大戦後まもなく秘密裏にワクチンに混入されましたが、いまでは公然とバイオチップを推進しています。"
元記事
予測されていた通りのことが実際に起きようとしています。ビッグファーマ(巨大製薬会社群)は、テクノロジー業界と提携することによって、「予防接種」とデジタル生体認証技術を組み合わせようとしています。
つまり、人間はこれからマイクロチップが埋め込まれ、どこにいても何をしていても視られ続けることになり、最後は世界中の人間がマイクロチップのマトリックスに閉じ込められ、徹底管理されることになります。
「ID2020アライアンス」という官民共同プログラムがあります。
この中で、小さなマイクロチップを人体に埋め込むための手段として、「予防接種」が使われようとしています。
GAVIアライアンス、バングラデッシュ政府などの提携政府や学会、人道支援団体などが、このID2020アライアンスを通してグローバリストたちは地球上全ての人間を「予防接種」させて、全員を監視し、新世界秩序を実行しやすい世界にしようと企んでいます。
バングラデシュ政府の「情報アクセスプログラム」の政策顧問であるAnir Chowdhury氏は、次のように述べています。
「人々の個人情報を管理するためのデジタル身分証明という先見性がある手段に着手しはじめることができました。一方で、旧来の身分証明証などは無くなっていくでしょう。」
「バングラデシュ政府はデジタル身分証明システムを構築することで、個人情報の管理や大衆の生活に大きな変化を起こすことができるため、何としてもやりたいと思っています。」
さらに、ID2020マイクロチップはホームレスたちにも「予防接種」されようとしています。
第三世界でID2020が着手されようとしている一方で、アメリカ合衆国政府も自国の市民にマイクロチップを入れようとしています。
テキサス州のオースティンでは、このID2020の実験体としてホームレスたちが選ばれました。身分証明証を持っていないホームレスたちを「救済」するために、彼らの個人データを支配しようとしているのです。
オースティン市ではID2020がいくつかの提携グループによって実行されようとしています。MyPassというデジタル身分証明プラットフォームによるブロックチェーン型の管理システムによって、ホームレスたちの個人データが管理されることになると宣伝しています。
ID2020はさらに、iRespondまたはEverest
といったプログラムを通じて、マイクロチップの予防接種を難民に対して行っています。iRespondグループは3,000人の難民が慢性疾患の医薬品を
継続して摂取することができるようになると語っています。Everestグループはスマートフォンに依存することなく、ユーザー主体のデジタルIDを使用
することによるエネルギー補助金などの追加サービスへのアクセスが可能となったと説明しています。
彼らの狙いは、マイクロチップ入りのワクチン接種を一般市民にも呼びかけることです。Chowdhury氏も、「誰でも公共サービスにアクセスできるように」デジタルIDシステムが一般市民にも普及していくと述べています。
このようなグローバル身分証明システムは、やがて全ての人々にとって「やららければ生き残れない」ものになっていくでしょう。体内にマイクロチップを入れなければ、仕事もできなければ、食べることもできなくなります。これは妄想ではなく、現実です。
例えばよく旅行をする人にとっては、簡単にマイクロチップ接種を希望することでしょう。子供だけでなく、大人にとっても予防接種を義務化するための都合のいい言い訳にもなるでしょう。
Wednesday, October 23, 2019 by: Ethan Huff
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