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COBRAの2019年11月14日の記事「Financial Reset」で紹介された記事「Crashing The Financial System For Fun And Profit」を翻訳しました。

※公開三日後に有料設定をさせていただきます。
"黒い貴族とイエズス会は、借金バブルの拡大を推奨しており、システム崩壊に向けての世界経済を慎重にかじ取りしています。
これによって自分たちに権力を集中させて、人々の金銭を完全に自分たちの手中に収める国際集中デジタル金融システムを導入するためです。”
元記事


私達が存在している今の世の中は全てが前代未聞の海域であって、いつ何が原因で船がひっくり返ることになるのか予想できないのだと思っておくべきです。WeWork社などの炎上中の企業からは、これからよく目にすることになるであろう危機の物語を垣間見ることができます!この世の中には、ただ楽しいから、利益を生み出せるからという理由で、金融システムを崩壊させようとしている人が本当にいるのだということを念頭においておくべきでしょう。理解し難いでしょうが、これは現実の話なのです。お金持ちがみんな揃ってそれを計画している、という意味ではありませんが、それが実行できるほどの富を持っている人が本当にいるということです。行き過ぎた行為が本当に実行されてしまう時、大体それを修正しようという動きがあるものです。さて、私達の住むこの世の中は、本当にそのような点に達しようとしているのでしょうか。
まず、市場が暴落する時というのは、莫大なお金を稼ぐことができるチャンスでもあるのです。連邦準備銀行(FRB)や大手銀行が生き残っている限り、99.5%の人類のことなど、どうなろうと知ったことでは無いのです。
ドッド=フランク・ウォール街改革・消費者保護法の第II編:秩序ある清算の権限のところでは、そのことが如実に名言されているのが解ります。要するに「銀行救済」ということです。
債務超過で支払不能となった金融機関の損失は、普通株主や優先株主、債務者、および預金者を含む無担保債権者に課されるというものです。
「銀行救済」と銘打ったこの出来事は、実は大規模なデフォルトであるとも言えるのです。恐らく、アメリカで起き得る出来事です。2008年の危機の後、トドッド=フランク法によって大勢が銀行分野を支配しようと頑張っていたのを見る限り、現行の金融システムの脆弱性に関して私達が無知であることが証明されたと言えるでしょう。
金融システムの崩壊(クラッシュ)は、年金基金、ヘッジファンド、投資信託などを一掃することになるでしょう。それは予告もなく、突然ただ「起きてしまったこと」として扱われるでしょう。色々な専門家が出てきて、何がどう間違えてこのような事態になってしまったのか意見を交わすでしょうが、崩壊は止まることなくただ続いていくでしょう。しかし、誰が真犯人だったのかは絶対に判らないでしょうし、判ろうとしないでしょう。2008年の危機のときもそうでした。誰も説明責任を問われることもなく、誰も刑務所に入ることもないでしょう。
途方もない話に聞こえるかもしれませんが、実際に非常に高い可能性で起こり得る現実的な話なのです。そして、実際に危機の際にたんまりお金儲けをしようとしている人にとって、これをまさに機会として狙いを定めているのです。まだ信じられないという方は、この出来事がどれほど素早い出来事かを想像してみるのがいいでしょう。ほとんどの投資家は、危機の際でもそれを事前に感知して逃げ切れるだろうと思い込んでいますが、一瞬で市場が暴落してすべてがクラッシュしてしまった場合は、投資家たち全員がその崩壊するトンネルの中に閉じ込められることになるのです。
取引を邪魔するそんな問題児はすぐに見つけ出して拘束してしまえばいいと投資家たちは言うでしょうが、取引が中断すると市場が再度開くまでに数日もしくは数週間を要するのです。トレーダーのいる位置は関係なく、どんなに遠くにいようが問題は波及してきます。
崩壊の引き金となる要因はいくつかありますが、経済学の博士号を持っていた当時のレーガン政権の元財務長官ポール・クレイグ・ロバーツは、新世界秩序(NWO)のオリガルヒはトランプ大統領を失脚させるために手段を選ばず攻撃してくることを予測しています。
彼らの計画として、トランプ大統領への攻撃がすべて失敗した場合の最後の手段として、金融システムを崩壊させるというものがあります。「奴らはトランプを排除するために、私達ごと消すつもりなのだ。もはや民主党VS共和党という次元の話では無いのだ。」
それに、ほとんどの人は経済についてほとんど何も知らないということがあります。何年か前、第14代連邦準備制度理事会議長ベン・バーナンキの顧問アンドリュー・レビン教授が、「連邦準備銀行が実は民間企業だと知ったら、多くの人が驚くだろう」と発言していたこともあったほどです。中央銀行の持ち主は、一体誰なのか。その疑問に迫った内部告発者のブログもあります。
中央銀行の主人と目される人物は数多くいますが、つまりその数だけ説があるということです。
イングランド銀行などの中央銀行は公共所有物とされています。イタリア銀行のような中央銀行の株主は民間とされています。その他の中央銀行、たとえば日本銀行はその中間の存在と言えます。問題は、中央銀行の配下にある世界中の銀行の大半はいま、世界的崩壊の危機に面しているということです。準備を怠ると、一気に手遅れという状況です。マッキンゼー・アンド・カンパニーはこちらの記事で、銀行がこの先の危機を生き残るためには、世界の35%の銀行は合併か買収される必要があると語っています。
もしこのような出来事が起きれば、大衆はこの動きに押し出されることになり、途方に暮れることが予想されます。
お金を持っているひとは、このように市場が崩壊する時にまた一儲けしようとしてきます。市場が流動的でなくなる時、そして恐怖が世の中に蔓延する時、金持ち集団はちゃっかり一儲けしようと企むものです。そしていま、市場はそのシナリオ通りに進んでいるのです。機が熟したとき、金融崩壊によるお金儲けが始まります。バークシャー・ハサウェイなどは現金の保有量がアップル社やグーグル社を凌ぐとされています。投機する気があることは誰の目にも明らかです。
経済の専門家たちも、「大規模操作」が数十年に渡って続いていることは認めています。しかし、このような大規模操作は不安定であり、背後から操作している人がその気になれば、市場は崩壊させられるでしょう。いつでも市場を崩壊させられるということは、いつでも好きなだけ財産を増やせるということです。
かつてアイゼンハワー大統領が「軍産複合体」について国民に警告したことがありました。しかし、彼はその時「経済政治複合体」についての危険性にまでは言及しませんでした。
ゲームには必ず、ゲームマスターが存在します。彼らは全ての法を支配して舵取りしています。そしてゲームによっては、意地悪なゲームマスターもいるものです。
Posted by Bruce Wilds at 5:57 AM