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2009年6月16日火曜日

世界で一番怖いグラフ

 世界で一番怖いグラフです。
 (グロ画像ではありませんので、ご安心を)
 
 ⇒ http://www.unfpa.or.jp/p_graph.html
 
 
 
食料不足だとか、水不足だとか、蔓延する飢餓問題、貧困、病気、
 ストレス、自殺、病気、抜け毛、肥満、運動不足、過労、高齢化。
 
 いろいろな、それ一つの解決の糸口すら見つからない問題が、
 世の中にはゴマンとありますけれども。
 
 なんかね、このグラフを見たら、それも当然だろうと思う。
 
 
 人類が地球上に姿を現したのは、今から10万年ほど前のことだそうです。
 
 よく「人類は300万年前にアフリカで誕生した」などとも聞きますが、
 僕の理解では、あのへんの人類は、むしろ「猿」です。
 
 姿かたちが、今の我々と同じような「人類」。
 
 知能も、運動神経も、現代人と変わらないような「人類」。
 
 そんな人類が地球上に現れたのは、今から10万年ほど前のことだそうです。
 
 (つまり、10万年前の人類をタイムマシンで連れてきて、
  美容室で髪をセットして、背広とネクタイを装備させたのならば、
  あんまり違和感なく社会に溶け込むのではないかと思う。
  300万年前の人類だと、猿が服を着た状態になる)
 
 
 
 10万年前から、紀元0年くらいまでは、
 世界人口は3億人以下だったそうです。
 
 それが、1700年くらいかけて、徐々に5億人くらいまで増えてきた。
 
 で、産業革命(西暦1770年ごろ)を境に、爆発的に増えだした。
 
 1950年には、25億人。
 
 1987年には、50億人。
 
 1999年には、60億人。
 
 そして現在の世界人口は、こちらです。⇒ http://arkot.com/jinkou/
 
 大体、1秒間に3人くらいのペースで増えています。
 
 1日に37万人が生まれて、17万人が死ぬので、
 370000-170000=20万人増えています。
 
 そら、いろいろな問題が出るってもんです。
 これでうまくいくほうが、おかしいです。
 
 
 
 食物連鎖のピラミッド、理科の時間に習いましたね。
 
 餌となる生物ほど、数が多く、
 それらを捕食して食べる生物ほど、数が少ない。
 
 アフリカのサバンナだったら、
 ライオンは水牛を食べるのだから、
 水牛の数のほうが、はるかに個体数が多いわけです。
 
 その水牛に食べられる「草」となると、
 これはもう、比べ物にならないほど、個体数が多くなるわけです。
 
 
 
 食物連鎖ピラミッドの頂点に立っているのは、人間です。
 
 人間を食べる生物ってのは、いません。
 
 で、サバンナのライオンの適正個体数を計算するのと同じように、
 地球上での人間の「バランスのとれた」個体数を計算したところ、
 「最大で3億人」という答えになったようです。
 
 ま、人類の歴史10万年のうち、9万8000年は
 3億人以下だったんですから、実際、そんなものなのでしょう。
 
 「自然と調和した生活」などと、軽々しく言いますけれど、
 本当の意味でそれを可能にするためには、
 世界人口を3億人以下にしなくてはいけないんですね。
 
 
 
 でも、そんなこと、難しいです。
 
 20面サイコロを振って「1」が出た人だけ、生き残り。あとは死ね。
 
 そうしたら、明日にでもすべての問題は解決するんですけれども、
 実際問題、そんなことは出来ません。
 
 
 
 では、ほかの動物のこたぁ、知ったこっちゃねぇ、と。
 
 地球は、人間様のためにあるんだ。
 人類が発展するのが、至上命題なのだ。
 
 と、開き直りましょうか。
 
 
 
 その場合は、食物連鎖ピラミッドとは関係なく。
 
 「この地球上の資源で、人類だけが幸福に生きるためには、
  どのくらいの人口が限界だろうか」という計算になります。
  
 その答えは、約50億人。これくらいが限界だそうです。
 
 で、今の世界人口ですが⇒ http://arkot.com/jinkou/
 
 先ほどから30秒ほど経っているので、100人くらい増えました。
 さっきから今までで、80人が死んで180人が生まれました。
 
 ご冥福をお祈りいたします。そして、お誕生おめでとうございます。
 
 
 
 そういえば、オバマ大統領夫人のミシェルさんは、
 ホワイトハウスの裏庭で家庭菜園をしているとのこと。
 ⇒ http://www.47news.jp/CN/200903/CN2009032101000222.html
 
 アメリカ大統領っていったら、世界のトップですよ。
 ホワイトハウスっていったら、世界の中心ですよ。
 
 世界の中心に、今、畑があるんです。なんだか象徴的です。
 
 
 
 そして、世界一の個人資産を持つビルゲイツ氏や、
 超絶資産家ロックフェラー一族といった方々が協力して、
 北極圏の地下130メートルに、世界中の植物の種子を集めています。
 
 もし核戦争で人類の大半が滅びたとしても、
 ここだけは大丈夫という、すげーシェルターを作っています。
 ⇒ http://news.www.infoseek.co.jp/business/story/moneyzine_155855/
 

 「核戦争で滅びた後の人類」みたいな、ベタなSF漫画の設定のような未来が
 本当に来るとしたら、その時代の、ナウシカ的な美少女が、
 この施設の扉を開くんでしょうかね。
 
 ギギーっと、重い扉を開いたら、そこにあらゆる穀物の種子があったりして。
 漫画だったら、そこで最終回です。
 
 
 
 グラフ http://www.unfpa.or.jp/p_graph.html の先は、
 この瞬間にも、まだまだ伸び続けています。
 
 この先は、どうなるんですかね。
 
 僕が死ぬ予定の90年後くらいまで、世界は大丈夫ですかね。
 せめて、そのくらいまで、なんとか持ちこたえてほしいですね。
 
  
 
 そんなこんな言ってる間に、また80人死んで、180人生まれました。
 
 ご冥福をお祈りいたいます。そして、お誕生おめでとうございます。
 

2008年12月30日火曜日


 12月27日、イスラエル軍がパレスチナのガザ地区を空爆し、200人以上の死者が出た。空爆は、イスラエルがエジプト領だったガザを乗っ取った 第三次中東戦争(1967年)以来の大規模なものだ。イスラエルのバラク国防相は、空爆だけでなく、近いうちに地上軍侵攻も行わざるを得ないだろうと表明 している。イスラエル軍は、戦闘の拡大と長期化を準備している。今回のガザ戦争は、短期間に終わりそうもない。(関連記事その1、その2)

 ハマスは「第3インティファーダ」の民衆蜂起の開始を、パレスチナ人に呼びかけた。パレスチナのとなりのヨルダン(国民の6割がパレスチ ナ人)では、議員30人が同国に駐在するイスラエル大使の追放を政府に要求した。アラブ諸国の中でイスラエルと国交があるのはヨルダンとエジプトのみだ が、アラブとイスラエルの関係も、ガザ開戦によって急速に険悪化しそうだ。イスラム世界では、マスコミが今回のイスラエル軍のガザ侵攻を「ガザ虐殺」と呼 んで強く非難しており、反米反イスラエルのイスラム主義がさらに扇動されるだろう。(関連記事その1、その2)

 開戦によって、パレスチナ和平交渉を今後再開することは、おそらく不可能になった。米国のオバマ新政権は、パレスチナ和平の成功を外交面での最優先課題の一つにしているが、その実現は、就任3週間前の現時点で、すでにほとんど無理になった。

 パレスチナ社会は、親米のファタハ(パレスチナ自治政府。西岸)と、反米のハマス(ガザ)に分裂しており、しだいにハマスが優勢になって いるが、米欧イスラエルはハマスを「テロ組織」とみなし、ファタハのみを正当なパレスチナ代表とみなし、交渉相手にしている。しかし、来年1月9日には、 ファタハのアッバス大統領の任期が、後継者もいないまま終わる。選挙をやるとハマスに負けるアッバスは、大統領選挙をやれず、後継者を決められなかっ た。(関連記事)

 アッバスは、任期満了後も米欧やアラブの承認を受けて続投する可能性があるが、今回のガザ開戦によって、アッバスは続投してもパレスチナ 人に全く支援されなくなるだろう。今後、ガザ戦争が長引くほど、反米反イスラエルのインティファーダの蜂起が、ガザから西岸へと広がり、親米のアッバスは 嫌われる。オバマ政権は、パレスチナ和平をやろうにも「テロリスト」のハマスを容認しない限りパレスチナ人の代表者がいないという、行き詰まりの状態にな る。

▼国際軍に国境警備させる戦略

 今回のガザ開戦は、12月19日にイスラエルとハマスの間の半年間の停戦が終わり、停戦協定の延長交渉が失敗したために起きた。イスラエ ルでは来年2月に総選挙が控えており、与党カディマは、本心ではハマスと和解したいと思っているが、ハマスに対して弱腰だと有権者に思われたくないので、 エジプトが仲裁した停戦延長交渉で譲歩できず、開戦せざるを得なくなった。

 このまま戦争が続くと、戦闘はガザから西岸、そしてレバノン南部でのヒズボラとの戦いへと拡大し、シリアとも戦争になってイランも巻き 込まれ、07年ごろから何度も書いている「中東大戦争」になりかねない。イスラエルは、核戦争や国家破滅にもなりかねない危険な綱渡りをしている。

 とはいえイスラエルは、何の目的もなく危険な開戦をしたわけではない。おそらく、06年夏のレバノンでのヒズボラとの戦争と同様の停戦 戦略を考えている。それは、ガザでの戦争を国連の仲裁によって停戦し、国連もしくはNATOが編成する国際軍をガザとイスラエルとの国境沿いに展開しても らい、ハマスがイスラエルにミサイルを撃ち込むことを国際軍に抑止してもらって停戦を持続可能にした上で、ハマスと和解する魂胆と推測できる。イスラエル は、国際軍に国境警備させ、イスラム主義者(と米国の多極主義者)によるイスラエル潰しを不可能にして、国家存続する戦略だろう。

 イスラエルの新聞ハアレツは12月27日の記事で「国際的な介入によって停戦に至るまでに、何日かかり、どこで戦闘が行われるか(西岸やレバノン南部にまで拡大するのかどうか)予測が難しい」と、戦争の行き着く先が国際軍の呼び込みであることを、さらりと書いている。(関連記事)

 07年秋の「アナポリス和平会議」以来、パレスチナ和平は、米国、EU、ロシア、国連という4者(カルテット)が仲裁する態勢になってい る。米ブッシュ政権はハマス敵視で「ファタハとしか交渉してはいけない」という姿勢をイスラエルやEUに強要したが、もうすぐファタハが潰れ、ブッシュ政 権も終わる。イスラエルとしては、オバマ政権がハマス敵視をやめることを前提に、カルテットにガザ停戦を仲裁させ、ハマスとの和解を行う腹づもりだろう。 ロシア、国連、EUは、ハマスをパレスチナ人の代表とみなすことに抵抗が少ない。

 しかしそもそも、ガザの停戦が12月に切れ、大統領がオバマに代わるときにイスラエルが戦争に巻き込まれているように設定したのは、 ブッシュ政権の謀略である。ブッシュ政権は、表向きはイスラエル支持だが、裏では06年夏にイスラエルとヒズボラをレバノンで戦争させ、中東大戦争を起こ そうとするなど、イスラエルを潰そうとしてきた。こうした経緯を考えると、ガザ戦争がイスラエルの思惑どおり停戦できるかどうかは怪しい。失敗すれば、中 東全域を巻き込む大戦争になる。

 今回の開戦に際しては、12月22日から「イスラエルはガザ侵攻を決定し、関係各国に通告した」という記事が出ており、私は記事の執筆 を開始したものの、私事にかまけて時間がかかっているうちに、開戦してしまった。以下は、開戦前日の12月26日にできていた記事である。書き直してさら に時間を食うより、早く配信した方がいいと思うので、そのまま以下に貼りつける。(関連記事)

▼中東和平をめぐるこの1年の流れ

 パレスチナのガザ地区における、イスラエル政府とハマス(ガザを統治するパレスチナ人のイスラム主義武装勢力)との間の6カ月間の停戦協定が、12月19日に失効した。6月19日にエジプトの仲裁で締結された、半年間の停戦協定の期間が切れた。(関連記事)

 すでに停戦協定が切れる2週間ほど前から、ハマスはイスラエル領内に向かって短距離ミサイルを発射し始め、これに対してイスラエル軍は、 戦車や攻撃用ヘリコプターで、ガザにちょっと侵攻しては撤退する手法で、再戦争の泥沼にはまらないよう警戒しながら報復的攻撃を再開していた。(関連記事)

 イスラエル軍が大規模にガザへ侵攻し、本格的な戦争になると、イスラエルとパレスチナ人の間で和平を結ぶことは不可能になる。戦争はレバ ノンのヒズボラ(シーア派イスラム教徒武装勢力)との戦闘に飛び火し、イスラエルはシリアやイランとも開戦して中東大戦争になる可能性が高くなり、イスラ エルが核兵器を使う懸念が強まる。イスラム世界と、それに同調する中南米など発展途上国(米欧日以外の国々)の全体で反イスラエル感情が強まる。イスラエ ルは追い詰められ、中東各都市やモスクワなどを400発持っている核兵器で攻撃する「サムソン・オプション」を行使した挙げ句、滅亡しかねない。(関連記事)

 イスラエルの上層部は、自国の滅亡を防ぐため、何とか戦争を避け、パレスチナ和平をやりたいと考え、米政府に頼んで07年11月に米国ア ナポリスで中東和平会議を開かせた。だが、米イスラエルの右派(チェイニーやネオコン、リクード右派)が、対立を煽る妨害策を展開したため和平は進展しな かった。今年2-3月ごろには、逆にイスラエルがハマスやヒズボラとの対立が激化し、私が「中東大戦争が近い」と何度も書くような事態になった。(関連記事)

 イスラエルのオルメルト政権は、何とか戦争開始を回避し、エジプトやサウジアラビアが仲介する和解策に乗り、6月19日のハマスとの停戦 協定にこぎつけた。イスラエル政府は、半年間の停戦の間に、パレスチナ側との和平交渉を進めようとした。パレスチナは西岸のファタハ(親米派)とガザのハ マス(反米派)が対立しているが、エジプトに両者を和解させた上でイスラエルとの和平交渉にはいるとか、ファタハにガザの再乗っ取りを成功させるべくテコ 入れするとか、イスラエルはいくつかのシナリオを模索した。

 しかしその直後、再び米イスラエルの右派からの妨害策が入り、オルメルトはスキャンダルを暴露されて検察に取り調べを受け、辞任を表明 せざるを得なくなった。与党カディマでは9月に党大会を開き、オルメルトの後継党首としてリブニ外相を選び、カディマ単独では議会の多数をとれないので、 リブニは新規連立政権の組閣を開始した。(関連記事)

 だが、イスラエル政界では右派の力が意外に強く、リブニは10月末の組閣期限までに組閣できず、来年2月に総選挙を行わねばならなくなっ た。それまでの間、首相職は辞任表明した死に体のオルメルトが続投しているが、こんな混乱状態ではパレスチナ側との和平も進展せず、12月19日の停戦期 限が来てしまった。(関連記事)

▼和平したいのに好戦的にならざるを得ないイスラエル

 イスラエルは来年2月に総選挙を行うが、ガザで正式に戦争が始まると、野党リクード内の少数派である好戦的なリクード右派に人気が集ま り、与党の中道的なカディマや、和平をやらざるを得ないと気づいて好戦右派から和平派に転換したリクード主流派のネタニヤフ党首が不利になる。すでにネタ ニヤフは、リクード内で右派の反乱的な台頭に苦戦し、総選挙の立候補者名簿の中に右派を多くせざるを得なくなっている。ガザが戦争になり、総選挙で右派議 員が増えるほど、イスラエル政府は和平方針を採れなくなる。(関連記事その1、その2)

 イスラエル政府は、選挙で右派を勝たせたくないので、何とかガザで戦争しないですむようにしたい。停戦期限前からイスラエル軍はガザに侵 攻しているのだが、イスラエルはガザにマスコミを入れないようにしているので、戦況はほとんど報道されず、ガザでは戦争が起きていないことになっている。 イスラエル国内では「ハマスと戦争できない以上、和解交渉するしかない」という意見もあるものの、ハマスからの毎日のミサイル砲撃を受け、イスラエル国内 の世論は好戦性を増しており、リブニら主要候補はみな「ハマスがミサイル攻撃を止めない限り、間もなくガザに侵攻してハマスを退治する」と言わざるを得な くなっている。(関連記事その1、その2)

 イスラエルは、半年前と同様、ハマスとの再停戦の交渉をエジプトに仲裁してもらっている。リブニはカイロに行ってエジプトのムバラク大統 領と会談した。しかし、停戦延長交渉が行われている一方で、イスラエル政府は12月24日に開戦を検討する閣議を5時間にわたって開いた。(関連記事その1、その2)

 今年6月にハマスとの停戦を締結する前の時期にも、毎日ガザからイスラエルにミサイルが飛んできて「もうすぐ戦争だ」「いや、間もなく停戦協定を結べる」といった情報が何週間か交錯し、結局停戦できた。今回はどうなるか。半年ぶりに瀬戸際状態が再現されている。(関連記事その1、その2)

 ブッシュ政権は、金融危機やアフガンの戦況など、米国が抱えるさまざまな危機が、オバマ政権になってから全崩壊的にひどくなるような仕掛 けを随所に作っている観がある。イスラエルとハマス・ヒズボラ・イランなどとの戦争も、オバマ政権の就任前後に勃発するような仕掛けにしてあるとも思え る。ブッシュ政権の高官がイスラエルに対し、ガザ侵攻やイラン空爆を挙行するなら、オバマ就任後まで待てと言ったと報じられている。(関連記事)

 米国の大統領選挙でオバマが当選する前後「オバマの就任直後に国際政治の大きな危機が起きる」という予測を、バイデン副大統領やパウエル 元国務長官らが放った。この予測が正確であるとしたら、最もありそうなのがイスラエルがガザに侵攻し、それがレバノン・シリア・イランとの中東大戦争に拡 大していくことだ。オバマ就任まで1カ月を切った現時点で、国際政治危機としてほかに起こりそうなことは、インドとパキスタンの戦争ぐらいである。(関連記事)

 印パ間では、インドがパキスタンに要求したテロ容疑者引き渡しの期限が12月26日に過ぎており、インドは要求が受け入れられない場合、 パキスタンをミサイル攻撃するかもしれないと言っている。すでに印パ両軍は、国境沿いなどで警戒態勢をとっている。パキスタンは陸軍の一部を、対アフガニ スタン国境から、インド国境の方に移動させた。パレスチナと印パの両方で、オバマ就任に合わせて戦争が始まるかもしれない。(関連記事)  

2008年12月25日木曜日

資源大国・日本の誕生:北野幸伯(国際関係アナリスト・ロシア在住)

世界的に石油不足が深刻化

現在「エネルギー市場」といえば、もっとも重要なのが原油価格の動向である。原油価格は2008年年初から上昇を続け、7月に史上最高値の1バレル=147ドルを記録した。その後は約3分の1の50ドル台まで下げた。

2010年の時点で原油価格はどうなっているのだろうか? 2つの動きがあり、予測は難しい。

1つは原油価格を下げる動き。アメリカ発の危機が波及し、世界的金融危機が深刻化している。景気が悪化し、原油の需要が減少すれば、当然原油価格は下がっていく。現在の状況を見ると、2010年に景気が回復しているとは思えない。

もう1つは原油価格を上げる動き。アメリカとイスラエルは、何度もイラン攻撃の可能性に言及している。実際に戦争が起こり、イランが原油輸送ルートの要所 ホルムズ海峡を封鎖すれば、原油は200ドル以上になるかもしれない。事実08年1月には一触即発の事態も起こっている。

〈ホルムズ海峡でイラン高速艇が米軍艦船を威嚇=米国防総省――08年1月8日7時28分配信

[ワシントン 7日 ロイター] 米国防総省は7日、ペルシャ湾のホルムズ海峡で現地時間5日夜から6日未明にかけイラン革命防衛隊の艦船5隻が、米海軍艦船3隻に至近距離まで接近し、威嚇行為を行ったことを明らかにした〉

結局、「原油価格の動向を短期で予測するのは難しい」という結論になる。

しかし、日本の行くべき道を知るためには、もう少し長いスパンで未来を考えてみればいい。

数年先を知るのは困難だが、長期で未来を予測するのは、逆に簡単である。長期的に見ると、世界的エネルギー危機が起こる可能性が高い。

第1の理由は、世界の人口が年8000万人ずつ増えていること。つまりエネルギー需要は1年間に8000万人分ずつ増えていくのだ。米商務省の予測によると、世界人口は2013年に70億人、27年に80億人、45年に90億人を突破する。

第2の理由は、世界経済の拡大により、エネルギー需要が増加していくこと。
米エネルギー省によると、1日当たりの世界石油消費量は、2000年の約7700万バレルから、05年には8500万バレル、10年9400万バレル、 15年1億200万バレル、20年1億1000万バレルと増加しつづけていく。石油消費量がとくに急増していく見通しなのが、中国とインド。

第3の理由は、新エネルギーの普及が進まないこと。
「石油の話ばかりするが、新エネルギーが普及していくのではないか?」と疑問を抱かれる人もいるだろう。しかし、現時点での見通しは暗い。

2000年の時点で、石油は世界のエネルギー消費の39%を占めていた。2位は石炭で24%、3位は天然ガス(22%)、4位原子力(6%)。

20年になるとどうなるのだろうか?

37%が石油。20年間で2%しか減らない。減るといっても、エネルギー消費全体内の割合が減るだけで、量は前記のように増加しつづけていく。

2位は天然ガス(29%)、3位石炭で22%。残り12%のなかに原子力、水力、風力、太陽エネルギー、燃料電池などが含まれる。

新エネルギーと期待される、風力・太陽エネルギー・燃料電池を全部合わせても、20年の段階で全エネルギー消費の5~6%にしかならない。

第4の理由は、石油が枯渇する日が近づいていること。世界を牛耳るイギリス・アメリカの油田がすでに枯渇しつつあるのは、よく知られた事実である。そればかりか、遅くても2040年ごろには世界的に石油不足が深刻化していくと予想される。

以上4つから、長期的に石油価格は上昇しつづけていくとの結論に行き着く。

もう1つ重要なのは、石油の供給が減少していく過程で、石油獲得戦争が起こる可能性がある。

そういえば、フセインのイラクには「大量破壊兵器」も「アルカイダとのつながり」もなかった。では、アメリカがイラクを攻撃した真の理由は何なのか?

あのグリーンスパン氏は、「イラク開戦の動機は石油」と断言している。

〈「イラク開戦の動機は石油」=前FRB議長、回顧録で暴露――17年9月17日15時0分配信

[ワシントン 17日 時事]18年間にわたって世界経済のかじ取りを担ったグリーンスパン前米連邦準備制度理事会(FRB)議長(81)が17日刊行の回顧録で、2003年春の米軍によるイラク開戦の動機は石油利権だったと暴露し、ブッシュ政権を慌てさせている〉

事実、アメリカはイラク占領後、先に進出していた中国・ロシア・フランス企業を追い出し、石油利権を独占した。この3国が国連安保理で、イラク戦争に最後まで反対したのも偶然ではないのだ。今後、この手の紛争は増えていくだろう。

まとめると、(1)石油の需要は長期的に増加していく、(2)石油は枯渇する方向で、長期的に供給は減少していく、(3)石油をめぐる紛争は増加していく、(4)エネルギー危機が起こる可能性は高い、となる。

エネルギー自給率100%へ

日本の進路を語るとき、排除されなければならないのは、「石油争奪戦」に参戦することである。米中ロは現在、熾烈な資源獲得競争を繰り広げている。いずれ も、自国の利益のためなら何でもありのワイルドな大国である。日本は第2次大戦時、この3大国を敵に回して敗れた。同じ過ちを繰り返してはならない。

では、日本はどうすればいいのか?

エネルギー自給率100%をめざすべきなのだ。

「不可能だ!」

そんな声が聞こえてくる。しかし、これは可能なのである。

メタンハイドレートという新エネルギーがある。簡単にいうと、「凍結状態のメタンガス」。メタンハイドレートは、メタンを中心に周囲を水分子が囲んだかたちになっている物質で、ほとんどは海底にある。

見た目は氷と同じ。しかし、火を付けると燃えるので、「燃える氷」と呼ばれている。一立方メートルのメタンハイドレートを解凍すると164立方メートルのメタンガスになる。

石油、石炭と比較すると、燃焼時の二酸化炭素は半分ほど。温暖化対策にも有効な新エネルギーなのだ。

米地質調査所とエネルギー省のデータによると、世界のメタンハイドレートは、陸域で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル。これは、世界天然ガス 確認埋蔵量(145兆立方メートル)数十倍。天然ガス、原油、石炭の総埋蔵量の2倍以上といわれている。まさに世界を救う新エネルギーといえる。

ここからが重要。メタンハイドレートは日本周辺にたっぷりあることがわかっている。

米エネルギー省によると、南海トラフ(東海地方沖から宮崎県沖)北側に4200億~4兆2000億立方メートル。地質調査所の調査では、南海トラフ、北海道周辺海域に、6兆立方メートルが存在する。これは、日本の天然ガス使用量の100年分に匹敵する。

日本近海は、なんと世界最大のメタンハイドレート量を誇っている。そのため、日本は石油枯渇後、世界最大のエネルギー資源大国になる可能性がある。

実際、政府、東京ガス、三井造船、三菱重工、日立製作所、新日本石油などが、すでに研究開発に取り組んでいる。

最近では、こんな情報もある。

〈燃える氷をすくい取れ 「メタンハイドレート」試験採掘へ――MSN産経ニュース08年8月19日0時36分

経済産業省は資源価格の高騰を受け、天然ガスの代替エネルギーとして期待される「メタンハイドレート」の日本近海の海底での産出試験に平成21年度から着 手する。同省によると日本近海には国内の天然ガス消費量の100年分に相当する大量のメタンハイドレートが存在するとしており、成功すれば日本のエネル ギー政策に大きな影響を与えそうだ。19日に開催する同省「メタンハイドレート開発実施検討会」で試験計画の内容を説明し、了承を得たい考えだ。計画では 30年度までの商業生産を目指す〉

エネルギー革命を起こす可能性があるのは、メタンハイドレートだけではない。たとえば、二酸化炭素削減効果があるバイオエタノール。これまでは、主にトウモロコシやサトウキビを原料に生産されているため、穀物価格を暴騰させる原因になっている。

しかし、ゴミからバイオエタノールをつくれば、インフレは起きない。

静岡油化工業株式会社は、「おから」を使ったバイオエタノールを開発した。「おから」とはご存じのように、豆腐の生産過程でできるカス。食べることもでき るが、年間72万トンが捨てられている。同社の長嶋社長は、「100%おからエタノール」で自動車を走らせる実験に成功。排気ガスはまったく無臭だった。

同社長は今後、じゃがいもの皮・うどんやパンの残飯など、ゴミからバイオエタノールをつくる研究を続けていくと意気込んでいる。ちなみに、「おからエタノール」は静岡県庁で使用されることが決まった。

もう1つ、「バイオ水素」という面白い技術もある。

自動車メーカーは現在、水素を燃料とする「燃料電池自動車」の開発に取り組んでいる。燃料電池自動車は、水だけを排出するので「究極のエコカー」と呼ばれ るが、問題もある。それは、水素をつくる過程で、石油やガスを使うこと。結局「化石燃料の呪縛」からは逃れられないのか?

玉川大学工学部の小原宏之教授は、「バクテリアがつくった水素」で車を走らせる実験に成功した。

バクテリアのなかには、水素を発生する水素生成菌がいる。同教授は静岡県佐鳴湖から水素生成菌を採取。菌は300リットルの水素を生成し、自動車はこれを燃料に時速40キロのスピードで走った。

水素生成菌は、枯渇する恐れのある石油などとは違い、無尽蔵で究極のエコエネルギーといえるだろう。

このように、日本にはとんでもない技術が雨後のタケノコのように現れてきている。世界的金融危機と景気の悪化で世相は暗い。しかし、危機の向こうには、エネルギー大国日本の姿が見えている。

2008年12月24日水曜日

資源大国・日本の誕生

世界的に石油不足が深刻化

現在「エネルギー市場」といえば、もっとも重要なのが原油価格の動向である。原油価格は2008年年初から上昇を続け、7月に史上最高値の1バレル=147ドルを記録した。その後は約3分の1の50ドル台まで下げた。

2010年の時点で原油価格はどうなっているのだろうか? 2つの動きがあり、予測は難しい。

1つは原油価格を下げる動き。アメリカ発の危機が波及し、世界的金融危機が深刻化している。景気が悪化し、原油の需要が減少すれば、当然原油価格は下がっていく。現在の状況を見ると、2010年に景気が回復しているとは思えない。

もう1つは原油価格を上げる動き。アメリカとイスラエルは、何度もイラン攻撃の可能性に言及している。実際に戦争が起こり、イランが原油輸送ルートの要所ホルムズ海峡を封鎖すれば、原油は200ドル以上になるかもしれない。事実08年1月には一触即発の事態も起こっている。

〈ホルムズ海峡でイラン高速艇が米軍艦船を威嚇=米国防総省――08年1月8日7時28分配信

[ワシントン 7日 ロイター] 米国防総省は7日、ペルシャ湾のホルムズ海峡で現地時間5日夜から6日未明にかけイラン革命防衛隊の艦船5隻が、米海軍艦船3隻に至近距離まで接近し、威嚇行為を行ったことを明らかにした〉

結局、「原油価格の動向を短期で予測するのは難しい」という結論になる。

しかし、日本の行くべき道を知るためには、もう少し長いスパンで未来を考えてみればいい。

数年先を知るのは困難だが、長期で未来を予測するのは、逆に簡単である。長期的に見ると、世界的エネルギー危機が起こる可能性が高い。

第1の理由は、世界の人口が年8000万人ずつ増えていること。つまりエネルギー需要は1年間に8000万人分ずつ増えていくのだ。米商務省の予測によると、世界人口は2013年に70億人、27年に80億人、45年に90億人を突破する。

第2の理由は、世界経済の拡大により、エネルギー需要が増加していくこと。
米エネルギー省によると、1日当たりの世界石油消費量は、2000年の約7700万バレルから、05年には8500万バレル、10年9400万バレル、 15年1億200万バレル、20年1億1000万バレルと増加しつづけていく。石油消費量がとくに急増していく見通しなのが、中国とインド。

第3の理由は、新エネルギーの普及が進まないこと。
「石油の話ばかりするが、新エネルギーが普及していくのではないか?」と疑問を抱かれる人もいるだろう。しかし、現時点での見通しは暗い。

2000年の時点で、石油は世界のエネルギー消費の39%を占めていた。2位は石炭で24%、3位は天然ガス(22%)、4位原子力(6%)。

20年になるとどうなるのだろうか?

37%が石油。20年間で2%しか減らない。減るといっても、エネルギー消費全体内の割合が減るだけで、量は前記のように増加しつづけていく。

2位は天然ガス(29%)、3位石炭で22%。残り12%のなかに原子力、水力、風力、太陽エネルギー、燃料電池などが含まれる。

新エネルギーと期待される、風力・太陽エネルギー・燃料電池を全部合わせても、20年の段階で全エネルギー消費の5~6%にしかならない。

第4の理由は、石油が枯渇する日が近づいていること。世界を牛耳るイギリス・アメリカの油田がすでに枯渇しつつあるのは、よく知られた事実である。そればかりか、遅くても2040年ごろには世界的に石油不足が深刻化していくと予想される。

以上4つから、長期的に石油価格は上昇しつづけていくとの結論に行き着く。

もう1つ重要なのは、石油の供給が減少していく過程で、石油獲得戦争が起こる可能性がある。

そういえば、フセインのイラクには「大量破壊兵器」も「アルカイダとのつながり」もなかった。では、アメリカがイラクを攻撃した真の理由は何なのか?

あのグリーンスパン氏は、「イラク開戦の動機は石油」と断言している。

〈「イラク開戦の動機は石油」=前FRB議長、回顧録で暴露――17年9月17日15時0分配信

[ワシントン 17日 時事]18年間にわたって世界経済のかじ取りを担ったグリーンスパン前米連邦準備制度理事会(FRB)議長(81)が17日刊行の回顧録で、2003年春の米軍によるイラク開戦の動機は石油利権だったと暴露し、ブッシュ政権を慌てさせている〉

事実、アメリカはイラク占領後、先に進出していた中国・ロシア・フランス企業を追い出し、石油利権を独占した。この3国が国連安保理で、イラク戦争に最後まで反対したのも偶然ではないのだ。今後、この手の紛争は増えていくだろう。

まとめると、(1)石油の需要は長期的に増加していく、(2)石油は枯渇する方向で、長期的に供給は減少していく、(3)石油をめぐる紛争は増加していく、(4)エネルギー危機が起こる可能性は高い、となる。

エネルギー自給率100%へ

日本の進路を語るとき、排除されなければならないのは、「石油争奪戦」に参戦することである。米中ロは現在、熾烈な資源獲得競争を繰り広げている。いずれも、自国の利益のためなら何でもありのワイルドな大国である。日本は第2次大戦時、この3大国を敵に回して敗れた。同じ過ちを繰り返してはならない。

では、日本はどうすればいいのか?

エネルギー自給率100%をめざすべきなのだ。

「不可能だ!」

そんな声が聞こえてくる。しかし、これは可能なのである。

メタンハイドレートという新エネルギーがある。簡単にいうと、「凍結状態のメタンガス」。メタンハイドレートは、メタンを中心に周囲を水分子が囲んだかたちになっている物質で、ほとんどは海底にある。

見た目は氷と同じ。しかし、火を付けると燃えるので、「燃える氷」と呼ばれている。一立方メートルのメタンハイドレートを解凍すると164立方メートルのメタンガスになる。

石油、石炭と比較すると、燃焼時の二酸化炭素は半分ほど。温暖化対策にも有効な新エネルギーなのだ。

米地質調査所とエネルギー省のデータによると、世界のメタンハイドレートは、陸域で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル。これは、世界天然ガス確認埋蔵量(145兆立方メートル)数十倍。天然ガス、原油、石炭の総埋蔵量の2倍以上といわれている。まさに世界を救う新エネルギーといえる。

ここからが重要。メタンハイドレートは日本周辺にたっぷりあることがわかっている。

米エネルギー省によると、南海トラフ(東海地方沖から宮崎県沖)北側に4200億~4兆2000億立方メートル。地質調査所の調査では、南海トラフ、北海道周辺海域に、6兆立方メートルが存在する。これは、日本の天然ガス使用量の100年分に匹敵する。

日本近海は、なんと世界最大のメタンハイドレート量を誇っている。そのため、日本は石油枯渇後、世界最大のエネルギー資源大国になる可能性がある。

実際、政府、東京ガス、三井造船、三菱重工、日立製作所、新日本石油などが、すでに研究開発に取り組んでいる。

最近では、こんな情報もある。

〈燃える氷をすくい取れ 「メタンハイドレート」試験採掘へ――MSN産経ニュース08年8月19日0時36分

経済産業省は資源価格の高騰を受け、天然ガスの代替エネルギーとして期待される「メタンハイドレート」の日本近海の海底での産出試験に平成21年度から着手する。同省によると日本近海には国内の天然ガス消費量の100年分に相当する大量のメタンハイドレートが存在するとしており、成功すれば日本のエネルギー政策に大きな影響を与えそうだ。19日に開催する同省「メタンハイドレート開発実施検討会」で試験計画の内容を説明し、了承を得たい考えだ。計画では 30年度までの商業生産を目指す〉

エネルギー革命を起こす可能性があるのは、メタンハイドレートだけではない。たとえば、二酸化炭素削減効果があるバイオエタノール。これまでは、主にトウモロコシやサトウキビを原料に生産されているため、穀物価格を暴騰させる原因になっている。

しかし、ゴミからバイオエタノールをつくれば、インフレは起きない。

静岡油化工業株式会社は、「おから」を使ったバイオエタノールを開発した。「おから」とはご存じのように、豆腐の生産過程でできるカス。食べることもできるが、年間72万トンが捨てられている。同社の長嶋社長は、「100%おからエタノール」で自動車を走らせる実験に成功。排気ガスはまったく無臭だった。

同社長は今後、じゃがいもの皮・うどんやパンの残飯など、ゴミからバイオエタノールをつくる研究を続けていくと意気込んでいる。ちなみに、「おからエタノール」は静岡県庁で使用されることが決まった。

もう1つ、「バイオ水素」という面白い技術もある。

自動車メーカーは現在、水素を燃料とする「燃料電池自動車」の開発に取り組んでいる。燃料電池自動車は、水だけを排出するので「究極のエコカー」と呼ばれるが、問題もある。それは、水素をつくる過程で、石油やガスを使うこと。結局「化石燃料の呪縛」からは逃れられないのか?

玉川大学工学部の小原宏之教授は、「バクテリアがつくった水素」で車を走らせる実験に成功した。

バクテリアのなかには、水素を発生する水素生成菌がいる。同教授は静岡県佐鳴湖から水素生成菌を採取。菌は300リットルの水素を生成し、自動車はこれを燃料に時速40キロのスピードで走った。

水素生成菌は、枯渇する恐れのある石油などとは違い、無尽蔵で究極のエコエネルギーといえるだろう。

このように、日本にはとんでもない技術が雨後のタケノコのように現れてきている。世界的金融危機と景気の悪化で世相は暗い。しかし、危機の向こうには、エネルギー大国日本の姿が見えている。

2008年12月3日水曜日

ピーク後の世界を生き残る方法

ピーク後の世界を生き残る方法

2008年6月23日
街づくりアーティスト・佐藤研一朗
アメリカ・ニューヨーク州・ロチェスター在住


第一章
われわれは貧乏になるのだ。
ピー クが起こったあと世界はどうなっていくだろうか。簡単にいうと、石油がたりなくなり値段が上がる。それにつられ他のエネルギー源の値段も上がる。するとい ままで非常に安価だった食料、工業品の値段も釣られて上がっていく。物やエネルギーにあふれる時代から、物やエネルギーが足りない時代へ突入していく。 ピーク論者のジェイムス・ハワード・カストラーは人類は「長く続く危機」(The Long Emergency)に直面するだろうといている。

エ ネルギーが使えないということはどういうことなのだろうか。はっきり言えば貧乏になるということである。石油は優れたエネルギー源であり、石油たった1 リットルで約一トンの車を15キロくらい動かすことが出来る。もしこれを人力でやろうとするとどのくらいかかるのだろうか、4、5人の男で一日二日くらい かかるのではないか?上り坂なんてあったらそんなものではすまないだろう。まるで古代のエジプトでピラミッドの工事に借り出されている奴隷のような光景 だ。つまり車を運転するというようなことは昔は王様みたいな人しか出来なかった贅沢の極みなのだ。いまではガソリンを燃やすことが出来るので、だれでも奴 隷を何人も抱えて暮らしているようなものだ。奴隷制が世界中でなくなったのは、たぶん人類が新しいエネルギー源を得たからだったのだろう。

こ の本の監修者で、優れた国家戦略家である副島隆彦はその著書で、「経済と政治は車の両輪」であると書いた。そうするとエネルギーは文字通り、その車のエン ジンを動かす動力源である。エネルギーがなくなれば、世界中の国々はガス欠になって、何も出来なくなってしまう。まさにエネルギーは国の死活問題である。 だから国という車を動かそうとすれば、エネルギーをどっかから持ってこなくてはいけない。だからピーク後に起きることはすくなくなったエネルギーの取り合 いなのだ。非常に物騒な世の中になる可能性は大いにある。

ピーク後のアメリカ
アメリカ国内では、石油生産ピークが1970年代に起きた。オイルショックもあり一時は石油消費が減ったものの、その後どんどん歯止めがかからないまま増えていった。無いものを使いたければ、どっかから持ってこなくてはいけない。つまり輸入がふえていったのだ。

ピー ク後のアメリカでなにがおきたか? まずアメリカは破産した。ニクソンショックでドルの金兌換制を廃止し、何の裏付けもなくなった紙切れのドルだけで石油 取引をさせることをOPECに認めさせ、紙幣を印刷するだけで金を生み出すことができるようになった。アメリカの巨大な軍事力と政治力に向かって、意義を 唱えるものはいなかったので、ドルは基軸通貨の地位を失うことは無かった。

ド ルを印刷すれば、石油や商品が買えるのだから、これははっきり言って詐欺以外のなにものでもないが、アメリカが支払っているコストも決して安くない。紙切 れ紙幣体制では、新たなお金が生まれるのは、誰かが借金をしたときなので、巨大な借金が積みあがる。それが巨額な貿易赤字、財政赤字であり、クレジット カード、サブプライムローンと借金に溺れるアメリカ人たちである。

アメリカはこのドル体制を守るために巨大な軍事力を維持しなくてはいけないので、国の予算の半分くらいは防衛費にまわっている。常に石油の輸入先の中東に深く関与、干渉、侵略しなくてはならないのである。イラク戦争では約300兆円もを使い果たした。*1

そ してよくよく見ていくと、ドラック、犯罪、肥満、人種差別、都市の中心部の崩壊にいたるまで、アメリカが抱えるほとんどの問題の根本は石油の使いすぎから きているのだのがわかる。アメリカは強い強いといって強がっているが、国の中をよくみれば、通貨を弄んで富を得ようとした副作用で、もうすでにぼろぼろに なっている。無限のお金と無限のエネルギーさえあれば、人は幸せに暮らせるというわけでないようだ。

20 世紀、アメリカは安く大量にある石油を背景に、石油の帝国として、その覇権を維持してきた。今、世界では紙切れで石油を買えるといったドル紙切れ体制への 不信任が高まっている。資源価格が暴騰し、アメリカ経済が崩壊しようとしている。しかし、これは世界に石油ピークが訪れようとしている兆候ではないか?  石油ピークがアメリカの覇権を失墜させたと、歴史には刻まれるのだろうか? 20年もたてばこの推測が当たっていたかどうかわかるだろう。

ライフスタイルを変えなければ、コストは上がっていくばかり。

ア メリカが完全に間違っている点は、自国の石油生産が減っているに、消費量を減らす努力もせず、他国から巻き上げてこようという魂胆なのだ。そのために膨大 な政治的、経済的、社会的なコストを、間接的に払うことになっている。大半のアメリカ人はそのことに気づいてもいないし、リーダーたちはそのことを薄々わ かっていても、そのまま進めるところまで進んでしまおうという考えである。しかし彼らが払っているコストがどんどん上がっていくのだ。アメリカのように振 舞う国は、ピーク後の世界ではやっていけないだろう。いくら戦争をしかけて産油国を抑えたとしても、払うコストが彼らを疲弊させていくだろう。どうしても 今までのライフスタイルを変えなくてはやっていけないのだ。

日本のお得意様がいなくなる
み なさん日本のエネルギー自給率はどのくらいかご存知だろうか?たった4%である。残り96%を海外に依存しているのだ。この96%のエネルギー代がどんど ん上がっていったら、日本はいったいどうすればいいのか?日本の労働人口全てが、サービス残業を増やして身を粉にして働いたとしても、払っていけないだろ う。現在でも日本の年間75兆円ちかくの輸入総額の30%ぐらい(つまり22兆円ぐらい)はエネルギーの輸入代に消えている。それでも年間85兆円も輸出 しているので、今は黒字になっているが、これをいつまで続けられるのだろうか。*2

日本の製造業は世界一エネルギー効率がいい。そのことを誇ってもいいのだが、日本が大量生産をして製品を売りつけてきた一番のお得意様は、石油をがぶ飲みし、大量消費を続けてきたアメリカなのだ。ピーク後、日本もこのライフスタイルを変えざる得ないだろう。

代替エネルギーはどうだ?
「ま あ石油がなくなっても、ほかにもエネルギー源があるのだから、そんなに悲観的になる必要は無い。」と考える人もいるだろう。他のエネルギー源は石油の代替 になるだろうか?どうも、そうは簡単に問屋がおろさないようだ。下の図を見てほしい、日本の1次エネルギー源のうち石油が閉める割合は半分である。これが 毎年毎年減っていくのである。世界中が石油でまかなえない部分を他のエネルギー源で間に合わせようとすれば、とたんに全てのエネルギー源の価格は高騰して いくことになる。


北陸電力より
http://www.rikuden.co.jp/gakusyu/ga1_1_02.html

ピークナチュラルガス、ピークコール、ピークウラン?
石 油の代わりになりそうなエネルギー源として、天然ガス、石炭、ウラン、この三つをあげることができるだろう。石油とともに1次エネルギー源として大きな シェア占めている。天然ガス、石炭、ウランは石油に取って代われるか?もちろん石油と同じく有限な資源だからいつかはなくなるが、どのくらいの間、頼るこ とができるだろうか? その目安として可採年数というのがある。これは確認埋蔵量をその年の生産量で割った数字だ。
可採年数は、天然ガスが63年、石炭が147年、ウランが85年とされている。*3

こ れを見て自分が死ぬまでは問題ないなと喜ぶのはまだ早い。可採年数はあくまでも、現在の年間生産量で確認埋蔵量を割った物だから、生産量が倍増すれば、年 数は半減する。実際に石油が足りなくなってきたら、他のエネルギーの需要が高まるのだから、残念ながらここにある数字は全然当てにならない。それにここに はEPRの考え方が入っていない。資源は一般的に掘れば掘るほど、EPRが下がっていく傾向にある。石炭などはその典型である。アメリカの石油ピークを的 中させたキング・ハバートは2040年には石炭のEPRは0.5にまで落ちるだろうと予想している。*4何度も繰り返すが、EPRが1下回れば、資源とし ては何の価値もないのだ。

天 然ガスは車の動力源にもなるので、非常に有望な石油の代替エネルギー源とされている。しかしピーク論者の話を聞いていると、どうも先行きは明るいかどうか わからない。リチャード・ハインバーグによると天然ガスの需要の高まりを受け、採掘されるガス田の数が倍増しているが、生産量はあまり増えていなく、発見 されるガス田の規模が小さくなってきていると指摘している。どうも石油が足りない分までまかなうことができるか、かなり怪しいのである。*5

原 子力発電はどうだろう。軽水炉の開発により原子力発電は非常に安全に運転できるようになった。日本で動いている原子炉はほとんど軽水炉だ。原子力は、今 CO2が排出されない発電方法として注目されている。これから世界で原子力発電がエネルギー配給の大きなシェアを担っていくだろう。しかしこれから中国や インドで原子炉が100、200と増えていけば、ウランの需要はどんどん高まっていくのは眼に見えているのだ。軽水炉でエネルギー源として利用できるウラ ンは、核分裂を起こしやすいウラン235とよばれるもので、天然に存在するウランの0.7%程度でしかない。*6だから原子力もそのまま行けば石油と同じ 運命を辿るだろう。

も し原子力発電に可能性があるとすれば、天然ウランの約99.3%を占める核分裂をほとんど起こさないウラン238を利用できる高速増殖炉である。しかし世 界中の多くの先進国がこれを実用化をしようとして、どこもうまくいっていない。 日本の高速増殖炉はナトリウム漏れの事故を起こした「もんじゅ」であ る。*7 現在の原子力発電では、ウランをEPRは17だそうだが、*8 高速増殖炉が実用化されれば100程度になるだろうといわれている。*9

こ の技術が早々に実用化されるかどうかは、よくわからない。国は20、30年先と考えているようだ。安全に運転できるにるかもよくわからない。核爆弾に使え るプルトニウムの抽出が容易になるという問題もある。プルトニウムはウランより放射能を多く出すとい問題もある。いろいろな問題はありつつも、それでもエ ネルギー不足に押され国は開発を続けていくことになるだろう。しかしよく覚えておかなくていけないのは、原子力の研究開発には非常にお金がかかるというこ とだ。国は約5000億円をも使っている。(隠れた部分もいれればもっとあるだろう。)そういうお金がいつまで日本にあるかは私にはわからない。

メタンハイドレードはエネルギー源になるか?
数 年間、日本近海には膨大なエネルギー資源が眠っているというニュースが流れた。メタンハイドレートと呼ばれる、シャーベット状になった水にメタンガスが閉 じ込められているものが、なんと日本の天然ガス消費量の100年分もあるというのだ。エネルギー輸入国の日本が、ついにエネルギー資源国になれるのではな いかという観測までながれた。私は小躍りをしながらこのニュースをきいた。

し かし、このメタンハイドレートが本当にエネルギー源になるかは、実はまだよくわかっていない。日本の天然ガス消費量の100年分というのは資源量であっ て、埋蔵量ではない。埋蔵量というのは技術的に採掘が可能な量であり、資源量をすべてを採掘できるわけではない。現在、海の底に眠るメタンハイドレートを 採掘する技術はまだ開発されていないので、メタンハイドレートの埋蔵量は現在まだ0である。やっとカナダの北部の陸地で試験採掘の実験を行ったほどであ る。採掘方法は、坑井に温水や蒸気を注入して、メタンハイドレートを溶かして、上がってくるメタンガスを回収するそうだが、誰だけのEPRに最終的になる かはよくわかっていない。*10

海 の底にあって、砂と一緒にシャーベ状になっていている物に、熱を加え、それを回収するのだからEPRは相当低くなるし、コストは高くつくだろう。メタンハ イドレートは本当にエネルギー源になるだろうか?技術開発が進みEPRが1以上なり、十分な量を供給できるようになることを心から祈る。

たった1%の新エネルギー
太 陽、風力、バイオマス、などの新エネルギーはどうだろうか。石油などと違って資源が枯渇することがないので持続可能なエネルギー源として、注目されてい る。なんせ元になるは光や風で、石油のように消えてなくならない。設置すれば、メインテナンス以外はただでエネルギー源が取り出せるのだ。この分野はこれ から、次のITになるのだ。これから世界中のお金がこの部分に投資されて、様々な新しい技術を生んでいくだろう。

様 々な利点はありながらも、新エネルギーのEPRは非常に低い。たとえばトウモロコシを原料として作るエタノールのEPRは1を下回るのではないかとう説ま である。それから経済的なコストは、在来のエネルギー源とくらべまだまだ高い。そして覚えておかなくてはいけないことは、1次エネルギー源の新エネギーの 占める割合はたった1%である。とてもすぐに石油には取って代われない。この分野は将来有望であるが、EPRを上げ、経済的コストを下げる技術の開発が急 がれるのである。

石油でできてるもの
石 油が他のエネルギー源と少し違うのは、様々な日用品が石油由来であるということだ。家具、家電、建材、衣料品、梱包材、洗剤、医療品、化粧品、道路、農 薬、肥料、食料と、ほとんど考えられるもの全ての製造過程で石油が使われていると考えておかしくない。これは、いかに石油が優れたエネルギー源であるとと もに、優れた工業原料であるかということなのだが、あまりにも優れているために我々は完全に依存しているのである。石油を代替するためには、原料としての 石油の部分まで考えていかなくてはならないのだ。これは簡単なことではない。植物から作るプラスチックなどの開発が進められているが、どれだけのエネル ギーが必要で、どれだけの量を作れるか、まだまだわからないことばかりだ。

食料はどうなるのか?
日 本の食料自給率は40%であってその多くを輸入に頼っている。近年の農作物の値段の高騰や、不作により、店頭に並ばなくなった食品すらある。ピーク後に起 きるのはこれを大げさにしたものだと考えていい。1940年代からロックフェラー財団の後押しにより緑の革命が起こり、世界の食料生産量は倍増した。しか し、もちろんロックフェラー財団が応援したのだから当たり前だが、生産量が上がったのは農業に化石燃料を沢山使うようになったからだ。今、我々が食べいる 物は化石燃料でできているといってもいい。*11

ア メリカの食品システムが毎年使用するエネルギー量は1055京1000兆ジュールを上回り、フランスの年間総消費量に匹敵するほどである。*12 エネル ギーの供給が逼迫してくれば、このような農業は続けられなくなり、生産量は減っていくだろう。そうすれば海外への輸入量も減るし、値段もあがることにな る。遠くから運ぶのだから、輸送費も馬鹿にはならないだろう。

米も化石燃料でできている
そ れでも主食である米を食べていければまあ暮らしていけるだろう。これだけ低い自給率の中、補助政策のお陰もあってか、日本の米の自給率は95%を保ってい る。しかし化学肥料を使う現代農法では収穫物の2.6倍ものエネルギーを投入する必要があるそうだ。農業全体では国内の収穫が1180億キロカロリーだ が、石油は約950000億キロカロリー(1995年)使用していて、収穫の約800倍もの石油エネルギーを使っている。独立行政法人・野菜茶業研究所・ 研究員の篠原信氏によれば、石油なしでの日本の食糧供給力は3000万人分だそうである。まったく末恐ろしい話である。*13

二つの事例、二つの未来、北朝鮮とキューバ
 
世 界には政治的な理由によって二つの疑似ピークオイルを体験した国がある。北朝鮮とキューバである。ソ連が崩壊した後、石油や食料、生活必需品がソ連からほ とんど入ってこなくなったのだ。当時、北朝鮮とキューバの農業はともに高度に機械化された石油に頼った農業であったが、暗雲を分けたのはその後の対応だっ たようだ。北朝鮮では、中央が計画を立て、食料危機を農業をさらに大規模にし機械化するで乗り越えようとした。結末は日本人がよく知るように、北朝鮮は餓 死者が出るような国になってしまった。一方キューバでは有機農業、都市農業を推進することで、危機を乗り越えたのだ。空いている土地は、個人や団体に貸し 出され、至る所耕され、農地に変わっていった。地産地消が進んだ結果、200万の人口を誇る首都ハバナでは、生鮮農産物の90%は地元の都市農場や菜園か らもたらされている。キューバの疑似ピークオイルを取り扱ったドキュメンタリー、Power of Communityによれば、今キューバでは都市農園者が人気の職業で、稼ぎも非常にいいらしい。ここにピーク後の世界のヒントがつまっている。

ピーク後の世界
キュー バと北朝鮮は、一気に石油を使えなくなったが、実際に世界で起きるピークオイル後は、少しずつ石油の生産が減っていくので、我々は我々はもうすこし時間を かけて対応をすることができるだろう。その点はありがたいことである。しかし逆に言えば、少しずつ減っていくから対応が難しいとも言える。もしバブルがは じけたときに、20年間で日本の国力がこれだけ低下すると最初からわかっていれば、バブルよもう一度のかけ声のもとに散財した無駄な公共事業などやらな かったはずである。今まで貯めたお金を自分たちが、幸せに健康に暮らせるように、未来のためにお金を使ったはずである。しかし違和感を感じつつも、我々に はそれがわからなかったのだ。

少 しずつ貧乏になっていくことに世界は耐えられるだろうか、まだまだお金持ちになりたい人が多い中国やアメリカでは大変な思いをするだろう。エネルギーを得 るための戦争や政治的争いが増えていくだろう。しかしバブル後を経験した日本人にとって、少しずつ貧乏になっていくことへの免疫が既にできている。このこ とはある意味幸運であったのかもしれない。ピーク後に最適な新しいライフスタイルさえ見つかれば日本は世界に先駆けて、一気に変わることができるだろう。




第二章
戦略的低エネルギー生活のすすめ 

こ の論文の題名の「戦略的低エネルギー生活のすすめ」は、経済アナリストの藤原直哉氏のポッドキャストからお借りしてきたものです。戦略的に使うエネルギー を少なくして、知恵を使いながら、今よりも健康で幸せに暮らしていこうとことである。彼が推進しているロハス(Life Style of Health and Sustainability ・健康的で持続可能な生活様式)な生活とほぼ同なじ意味である。

エンジンを交換せよ

第 三章で、経済と政治は国という車の両輪で、エネルギーはその車のエンジンを動かす動力源である。と書いた。ここで提案しているのは、日本という車のエンジ ンをもっと燃費のよい物に変え、もっと小さくて、小回りが利いて、重たくなく、環境と健康にいい、そんな車に変えていこうというものだ。どうせその内エネ ルギーが高くなって日本に入ってこなくなるのだから、先にエネルギーの消費をカットして、その中で最適なシステムを作っていこうというものだ。

安いオイルがもたらした現代病
今、 先進国で成人病が増えているのは、大量の食料が、安いオイルによって生産され、余っているからだ。都市の郊外化がすすみ、地方都市が衰退し、地域コミュニ ティーの崩壊し、東京ばかりの一点集中が続いているのも、大量で安いエネルギーが手に入るからだ。藤原氏は、今世界や日本でおこっている様々な問題は、 20世紀型社会の「自家中毒」であると述べている。石油の世紀だった20世紀の自家中毒に我々はまだ苦しんでいるのだ。そして対処療法を続けている政治は ほどんど機能停止に陥っている。今こそ、問題の根本を見つめ直し、少ないエネルギーで、如何に幸せに、健康に暮らせるか、みんなで考えていかなくてはなら ない。

中央集権の終わり 分散型の時代

央 集権的近代国家等のは、資本主義であろうが、社会主義であろうが、大量なエネルギーの配給の上に成り立っている。ピーク後の世界では成り立たない非常に馬 力はでるが燃費の悪いシステムだ。ピーク後、国が絶対やってはいけないことは、北朝鮮政府のように、中央で計画を決め、国民に命令をして危機を乗り越えよ うとすることだろう。人々は上、中央からの指示や判断を待つようになり、自分たちで考えることをやめてしまい、低エネルギー生活に一番で必要なその土地独 自な発想であり知恵を奪うことになる。

何 でも日本一律でやろうとすると、失敗した場合、取り返しがつかなくなるし、膨大なエネルギー、お金を無駄に使ってしまう可能性がある。バブル後の公共事業 を考えれば想像は難しくない。国ができることは、こちらの方向に進んでいったらいいのではないかと大きな方向を示すくらいな物である。ピーク後は中央管理 の時代は終わり、国は黙って、個人と地方に任せる時代がやってくる。その地方地方が、試行錯誤を重ねながら、自分たちに最適な地域を作っていけるような分 散型の体制が必要になってくる。

国 の財政破綻が迫っているが、破綻した際は、増税するなどと寝ぼけたことは言わないで、徹底的に今の中央集権型の官僚組織を解体し、リストラするべきであ る。国は今よりずっと小さくなるべきだ。官僚たちが作り出した制度、細かい法律群、規則、行政命令、慣例などが、この国をがんじがらめにして、窒息寸前ま で追い込んでいる。国は地方分権の名の下に、道州制を導入しようとしている。しかし国が地方分権を進めるというのは、いったいどういうことなのか?本来な らば地方が、「国は大きすぎる。もっと小さくなれ。租税権を地方によこせ。もっと自分たちのことは自分たちで決めさせろ。」と始まるべきだろう。道州制と いうのは新たに州の官僚たちを作るだけだ。

地 方分権なら、国が小さくなって、今の都道府県にもっと仕事をさせればいいのだ。江戸時代には300近くの藩があり地方自治を行っていた。だから今の都道府 県で十分やっていける。隣県同士がもし合併したければ、その地方の人々にきめさせればいいのだ。それでこそ地方自治だ。その地方、その地方に、違った答え があっていい。

コンパクトな街と力強い田舎を目指そう。

地 方はコンパクトな街と、力強い田舎を目指せばいい。今のように郊外に延びきった住宅街はどんどん廃れていくだろう。中心部に通うためにエネルギーがかかり すぎるからだ。東京のような巨大な街の人口は減り続けることになる。なんと言っても東京の食料自給率はたった1%なのである。今は大量のエネルギーをか け、世界中から食べ物を集めているが、そんなことはできなくなる。一方田舎は、農産業に人手がかかるようになり、都市からの人口の移動が続くだろう。今の 日本の田舎は過疎化が進んでおり、相当の人口を吸収できる余地はあるだろう。時代は田舎に戻っていく。

低エネルギー都市運営

都 市をうまく運営していくには、相当賢く低エネルギーでいく必要がある。今の都市というのは非常にエネルギーを消費するようにできているから、下手を打つと 街自体がなくなってしまう。街は歩いて暮らせるように徹底的にコンパクトに整備しなくてはならなくなる。コンパクトと言っても高層ビルのようなものはだめ だ。街を住宅地、オフィス街と分けるのではなくて、できるだけ自分たちのすぐ近くで働けるようにする必要がある。それには4階建てくらいのビルで、一階部 分はオフィスや商店が入り、その上が住居になっているような建物が沢山必要になってくる。こういう建物にはエレベーターも要らないし、人間のスケールに あっているので、見た目が美しい。公園やグリーンスペースをうまく共有できるように配置することも大切で、人口密度を下げずに快適な住環境を作れる。*1

コ ンパクトの街は人口密度が高くなるので、住環境を整えることが大切になってくる。ちゃんとやらないとスラムになってしまう。出来るだけ多くの植物や木を植 えること、コンクリート護岸された川や海などの水際を、自然に近い形で、美しく整備することは絶対に必要である。あたりまえのことだが自然は人の心を和ま せる。パブリックアートも大切な役割を背負うだろう。私ごとになって恐縮だが、私はアメリカ・ニューヨーク州ロチェスターという地方都市で、ビルの壁に巨 大な写真を貼るという「世界一大きい写真展」というプロジェクトを進めている。緑もなく、灰色の空きビルと空き地ばかりの寂れた中心街で、石油文明の行き 着いた終着点のような場所である。このような場所でアートはある程度、自然の代替になる。自然というのは多種多彩な色彩をわれわれにあたえてくれる。木を 植えて緑が生い茂るまでには長い月日がかかるが、木の写真を貼るのはそれほど難しくはない。不思議なことにその写真を見るだけでも、心が落ち着くのであ る。

交通機関はどうするか

エ ネルギーが足りなくなって一番困るのは、人々の移動手段だろう。公共交通を、低予算で、低エネルギーで整備する必要がある。石油が少なくなれば、自動車も 減るから、自動車に車線を全部使う必要はない。そこで道路の中央を区切り、バス専用車線をつくる。これでバスの定時制を確保できる。ここを二両続きのバス を走らせる。もちろん路面電車と共有してもいい。こ れで安価で地下鉄に対抗できるほどの交通網が出来る。これはブラジルのカルティバが発祥のBRT(バス・ラピッド・トランジット=バス急行交通)と呼ばれ るものである。将来は電気で動くバスなどが主役になっていくだろう。地下鉄のように、たった1キロ作るのに300億円もかかるような、お金とエネルギーが たくさんかかる物はこれからはうまくいかない。

それから自転車が移動手段として復権するのは間違いない。
パリでは二万台の自転車を町中に設置し、1500カ所のステーションをつくり、Velib’ (ヴェリブ) というレ ンタル自転車のサービスを始めた。好きなところで借りて、好きなステーションに乗り捨てできるシステムである。すでに地下鉄の利用者に肩を並べるほどの人 気となっている。このようなシステムと、自転車専用道の整備はどの街にも必須になってくる。レンタル自転車と同じような考え方で、小型の電気自動車を町中 に配置しシェアするという計画もヨーロッパの街で計画されているようである。これがあれば都市の中を移動するのに一人一人が車を持つ必要が無い。

田舎の時代
今 の時代は、インターネットさえあれば田舎でも、都会と変わらないくらいの情報が手に入る。ネット革命のお陰で、中央から送られてくる在来のテレビ、ラジ オ、新聞、雑誌などはどんどん下火になってきている。田舎と都会の情報格差が縮まることによって、田舎でも多くの仕事をこなすことができるだろう。田舎に とってはいい時代になっている。地方には余っている土地が沢山あり、食料も豊富にあるわけだらか、ピーク後は人口の流入が続くだろう。地方では、今のうち からその地域のファンを増やし、少しずつ人を外から受けれてノーハウを蓄積していくべきだ。将来多くの人たちを受け入れる態勢を今から整える必要があるだ ろう。

個人はどうやって生き残るか?
ピー ク後、われわれ個人はどのように暮らしていけばいいのだろうか。理想はその地域のために働き、その地域から糧を得るというものだ。その地域の小さなニーズ に答えて、小さな商売を作っていく能力が大切にされていくだろう。近所にあいている土地があれば自分で最低限の食料を作る、これも大切だ。出来るだけ家の 近くで働き、車に乗らない生活こころがける。あなたが地域のリーダーならば出来るだけ自転車に乗って生活を出来るようにその地域を整えていく必要がある。

ピー ク後は光熱費がどんどん上がっていくので、余裕があれば家に太陽電池や、太陽熱温水器を設置するのもいいだろう。もちろん家の断熱は大切になってくる。ミ サワホームがゼロ・エネルギー住宅というものがある。これはLEDやヒートポンプ、太陽電池、高断熱材を組み合わせ、光熱費を差し引き0にしようという試 みである。現在は、建設時にかかるエネルギー自体をも取り返せるような住宅建設を目指しているそうだ。*2 エネルギー完結型の商品がこれから贅沢品とし 人々の憧れの的になるだろう。エネルギー完結型の商品、これが日本が世界にこれから売っていけるいい例であろう。

省エネと低エネ違い
省 エネというのはいままでと同じこと、最新の技術を使い今までよりもちょっと少ないエネルギーでやることだ。低エネは、今までよりはちょっと手間がかかっ て、不便になることもあるが、ほんの少しのエネルギーでやることだ。低エネルギー生活に必要なのはローテクとハイテクをうまく組み合わせることである。

低 エネルギー生活を技術だけで、達成しようとすると大変な苦労がある。たとえばハイブリット車のなどがいい例になるだろう。車の燃費を下げようとして、トヨ タのような自動車会社が何年も、何百億円かけてやっと、ハイブリット車が出来る。これでやっと燃費が半分になった。しかし個人として今の車を乗りながら燃 費を半分にしようとすれば、乗る人を増やせばいいのだ。できるだけ車をたくさんの人でシェアをする。確かにちょっと不便だが、簡単に実現できることであ る。たとえば、車で移動する代わりに、できるだけ自転車を使えば、劇的にガソリンの使用量を減らすことが出来るし、健康にもいい。まあそういうことだ。技 術より、それをどうやって組み合わせてつかうかという知恵が必要とされる。

日本の新しいものづくりが目指すもの
日 本の製造業はすばらしい技術を持っていて、資源もエネルギーもない日本を世界一豊かな国にしている。しかし近年、発展途上国ですら多くの家電や車が作られ るようになり、工場の海外進出が進み、空洞化が進んでいる。日本の製造業は中国のような途上国に追いつかれてしまうのではないかという恐怖感を抱きながら も、次に進むべき道を見つけられないでいる。工業品は厳しい価格競争に巻き込まれ、製造業はなかなか利益が上がりづらい業種になっていくだろう。

日本の製造業がいまからやっていけばいいのは、安いエネルギーを前提とした大量生産ではなくて、低エネルギー生活で必要になる便利なツールであろう。キーワードになってくるのは、低エネルギー、低資源、エネルギー完結型、利環性、非電化である。

・低エネルギーは、何度も言うように少し不便になってもいいから、少ないエネルギーで同じことをやるそんな製品である。

・低資源は、出来るだけ少ない資源で、出来るだけありふれている素材を使って製品を作るということである。世の中は大量生産大量消費をしているのだから、資源も枯渇していくし、値段も上がっていって簡単には手に入らなくなっていくからだ。

・エネルギー完結型というのは先ほどあげたエネルギー・ゼロ住宅のようなものだ。基本的に外からエネルギーを買っていれなくても、太陽電池などで使う分のエネルギーを取り出し、使用できるものをさす。、太陽電池がついている電卓を想像していただければ、わかりやすいか。

・利環性、今までは工業製品は利便性ばかり追求されていて、その結果自分たちがすむ環境が破壊されていくというところまで、頭がまわっていない。だからこそ環境破壊しない、負荷のかけないことを追求した商品がこれから注目されていく。*3

・非電化、 電気を使わない冷蔵庫を作った発明家の藤村靖之氏が開発しているような、非電化製品というなものも、珍重にあつかわれていくだろう。この冷蔵庫は、放射冷 却を利用して、電気を一切使わないで冷蔵庫内を摂氏8度に保つことが出来る。屋外に設置しなくてはいけないし、一日に2,3度しかあけられないという制約 はある。しかしこれこそが低エネルギー生活で必要とされている発想である。こういうことは世界ではほとんど取り組まれていないし、日本が本気になってこう いうものを作り出したら、世界中どこも当分は着いてこれないだろう。*4  エネルギーの値段が高騰した世界では、人々は泣いて喜んでこんな商品を買っていくだろう。

ピーク後のキラーアプリケーション
現在、世界で最強の商品は自動車である。日本が輸出して稼いでいる分は半分は自動車である。ピーク後これがどんどん変わっていくことになる。ではどんなものが次世代のキラーアプリケーションになるのだろうか。想像するのに、自分の家でエネルギーを作れる太陽電池、高出力の自転車、小型の電気自動車、エネルギー・ゼロ住宅に作るのに必要な製品などになっていくのではないだろうか。

太陽電池は有望だ
太 陽電池は将来有望である。夜は発電できないし、濃縮もされていないが、それでもなくならないし、大量にあり、何においても、エネルギーの地産地消が出来る という意味で、他の持続可能なエネルギー源のなかで、もっとも優れている。もう少し技術革新が進み、低エネルギー生活をしていれば、家庭で使う分の電気は ほとんど確保できるだろう。

しかしシリコンを原料にしているうちは、普及は進まない。まずEPRが低すぎる。そして製造過程が高度でしかも大量生産に向かないので、値段が下がらない、だから発電コストが高くなってしまう。もとをとるのに10年も、20年もかかるようではだめである。


し かしこの分野は世界中で技術開発が繰り広げられている。現在カリフォルニアのナノソーラが、シリコンを使わないCGIS太陽電池を、紙を印刷するようにイ ンクジェットの技術を使い生産を始めた。最終的には今の太陽電池の10分の1の値段で生産が出来るようになるそうである。*5 IBM やソニーも画期的な技術を開発し、本気でこの分野に進出するつもりでいるようだ。10万や20万円で、太陽電池が設置できるとなれば、雪崩打ったように普 及が進んでいくだろう。町中目のつくところ、すべてに太陽電池が設置されるようになる。こうして電力の分散化が進んでいく。太陽電池の効率が上がり、値段 が下がれば下がるほど、われわれの生活が豊かになるという時代がくるかもしれない。 私は太陽電池が次の時代の主要なエネルギー源になって欲しいとおもう。エネルギーの確保を一人一人の手に任せるということが、人類の平和と繁栄につながるだろうと思う。お日様は誰の上にも照っている。


世界一効率がいい乗り物

日本中、自転車があふれていて、普 段自転車に深く興味を持つということはあまりないかもしれない。日本人が知っていていいことは、自転車は世界一効率がいい 乗り物である。そして自転車にも燃費があるのだ。ママチャリなどは最悪である。自転車のSUVだと思っていい。自転車を買うときは出来るだけタイヤの細 い、車体の軽い、踏み込みがきき、空気抵抗が少ないものを買うといい。自転車だけでどれだけの距離を移動できるか驚くだろう。

自 転車はもう完成しきったものに見えるが、これからも開発がすすんでいくだろう。独立行政法人の産業技術総合研究所が開発した、高出力の自転車がいい例であ る。これは人間の足の動きにあわせてペダルとクランクを設計しているので約1.8倍のパワーを得ることが出来る。*10 これは重たいバッテリーを積んで いる電気アシスト自転車よりもづっと、低エネルギーで先を行っている。

自 転車は低速度で走っているば、世界で一番効率のいい乗り物だが、スピードが上がっていくと、とたんに空気抵抗のために、効率が下がっていく。ロードタイプ の自転車がドロップハンドルになっているのは、空気抵抗を下げるためのものだ。それよりも空気抵抗を少なくしようといろいろな自転車が開発されている。リ カンベントと呼ばれる背もたれに寄りかかるようにして乗る自転車もある。それをもう少し発展させ、三輪にして、カウルをつけた
ベロモービルとものまである。これは全天候型であるし、見た目もかっこいいので、自転車の高級版として普及していくだろう。

重すぎる電気自動車

電 気自動車は、今世界で三菱自動車が先駆けて開発を進めている。2009年には発売を開始する予定だそうだ。のらりくらりやっていたトヨタも小型の電気自動 車を開発することになったそうだ。原油高に押されえ次の10年であっという間にガソリン車を駆逐していくだろう。こうして石油の時代が終わっていく。デジ タルカメラがフィルムをあっという間に駆逐してしまったように。電気自動車はガソリン車とくらべ、3、4倍エネルギー効率がいい。排気ガスも出さない。音 も静かだ。あまっている深夜電力を使えば、電力もむだにならない。*6

し かしだ。この電気自動車が今のガソリン車すべてを置き換えることが出来るかはわからない。電池の原料であるリチウムがその分だけあるかは、よくわかってい ない。*7 だいたい、電気自動車は大きすぎるのだ。重たい車体をガソリンに比べてエネルギー密度の低いリチウム電池でまかなおうとするから、大量の電池 が必要となり、非常に重たくなってしまう。*8 今までの車をただ電気で動かそうとしている。これではだめなのだ。低エネルギー、低資源ではない。

車 はもっと小さく、軽くなるべきだ。通勤などではほとんどの車が一人しか運んでいない。これが渋滞を巻き起こしている。だからモーターで動く電気自動車を作 るのであれば、ガソリン車をベースに作っていてはだめで、もう一度、車体を自転車くらいのところまで、戻す必要がある。つまり上であげた
ベロモービルをベースに、一人か、二人乗れるくらいの低エネルギーマイクロカーを作るのだ。これであれば将来的に、ほとんどの太陽電池でまかなえるところまで行くのではないか。

そ れと次世代の車は、意外なところからやってくるかもしれない。それはフランスのベンチャー企業と、インドの自動車会社タタが共同開発を進めているエアカー だ。これは圧搾した空気で動く車である。空気は電気を使って圧縮するからある意味電気自動車である。グラスファイバーを使っていて、見た目はおもちゃのよ うだが、構造は車体と、ボンベと、簡単なエンジンとがあればいいので、非常に単純である。もちろん性能的には電気自動車にはかなわないが、低資源、低コストという点で、将来性がある。値段は100万円程度を見ていて。最低でも400万円はする電気自動車などより相当安くなりそうだ。日本の自動車メーカーもいつまでもこの差を笑ってほっとおけるだろうか?やはり低資源で、低エネルギーのものは安いのだ。

エネルギー・ゼロ住宅は世界のあこがれの的
上 であげたエネルギー・ゼロ住宅はエネルギーが足りない時代の憧れの的になるだろう。最終的に目指すところは外部からほとんどエネルギーの供給を必要としな い家で、これで小型の電気自動車の分の電力までまかなえれば、だいたいどんなことがあって暮らしていけるだろう。このようなもの普及が世界で進んでいけ ば、最終的にエネルギーを他の国から持ってこなくてもよくなるので、戦争などのリスクも下げることが出来るだろう。それこそが日本の製造業が出来る世界へ の貢献だろう。

農業 どうやって食っていくか
最後に、ピーク後の農業を考えていこう。ここをしっかりしないと、多数の餓死者を出すことになりかねない。これは北朝鮮でもおきたことだ。

めざすところは、地産地消、都市農業、有機栽培、パーマカルチャー、不耕起栽培などである。

ま ず最初は、出来るだけ消費する近くで生産をする地産地消を進める必要がある。あなたが自治体のトップであれば、まず学校給食をすべてあなたの地方で取れて いるもので作るようにするというところからはじめればいい。都市農業は、都市の存亡をかけるくらい重要なものになってくる。経験とノーハウが必要なので、 今あまっている市有地や県有地などを市民に無料もしくは、低額で貸し出し、今のうちから人材を育てておくべきだ。このような人々に将来先生になってもらえ ばいい。

農 法は、有機栽培とかパーマカルチャーと呼ばれるものになっていくだろう。出来るだけエネルギーを使わないで農業をやっていく知恵が必要になってくる。石油 や天然ガスから作られる肥料、農薬の代わりになるものを、自然にあるもので代用していく必要がある。キューバが何とか有機農業へ転進できたのは、エネル ギー危機前にこの分野の研究を進めていたこともあるそうである。これからの農学者たちはこれからこの部分をしっかりと考えていかなくてはいけない。石油を つかう機械類などもなんとかしなくてはいけないだろう。人力や、動物など力をもう一度借りることになるだろうが、電気で動くような農機具の開発は急務であ ろう。

畑を耕すのが農業だとわれわれは思っているが、不耕起栽培という農法もある。出来るだけ土を掘り返さないので、自然の力、循環、微生物や昆虫が豊かな土壌を作ると考えられている。少ない水で農業をすることができ、土壌流出の問題もない。*11

最 後に今後の日本の農業の一つの例として、お布団農法と呼ばれる、稲作方法を挙げてみる。これは服を作るときに廃棄されるくず綿で生地をつくり、ここに籾を サンドイッチし、これをトイレットペーパーのようにロール状にする。田植えはこのロールを田んぼに引いていくだけで簡単である、しかもこの白いお布団のよ うな生地がマルチとなり、雑草の発生を抑えることが出来る。綿自体は次第に分解され、養分となる。なんとも低エネルギー農業の鏡といえるような農法であ る。*12

このような考えをうまく生かして、農業をやっていくべきだ。農業をやっている人たちが時代の最先端になるの日は近づいてきている。

日本の本領発揮の時代 
今 回ピークオイルをテーマにいろいろと書かせてもらった。少子化、不況、財政破綻、なにやら不吉なニュースばかりが流れるが、逆に日本人は先に言っているの だ。大量生産消費時代に、すでに日本人は疲れきっている。だからこそ次の時代にすすめるのだ。そして人材、技術ともにそろっているまれな国である。これが 世界と異なっている点である。これらは日本人一人一人が個性を発揮して、活躍していく時代である。誰にも遠慮することはない。21世紀は日本の本領発揮の 時代がやってくるのでないだろうか。


参考文書

第一章
1、AFPBBNews 「イラク戦争コストは3兆ドル」、米経済学者スティグリッツ氏の新著
http://www.afpbb.com/article/war-unrest/2362677/2722117

2、2007年度の財務省貿易統計より 
http://www.customs.go.jp/toukei/info/index.htm 

3、資源エネルギー庁エネルギー資源の可採年数、原資料:BP統計2007、URANIUM2005
http://www.enecho.meti.go.jp/genshi-az/life/kasainensu.html

4、 Richard Heinberg Party's Over P145

5、 Richard Heinberg Party's Over P140

6、7、フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia) 高速増殖炉 
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%AB%98%E9%80%9F%E5%A2%97%E6%AE%96%E7%82%89

8、EPRから筋の良い方法とEPRを高める方法を考える電力中央研究所 天野治
http://wwwsoc.nii.ac.jp/aesj/snw/katudouhoukoku/document/amano_epr060823.pdf)

9、季報エネルギー総合工学Vol29No.3 日本をめぐるエネルギー資源と大陸棚問題 芦田 讓(京都大学大学院工学研究科教授)
秋山 守((財)エネルギー総合工学研究所 理事長)
http://www.iae.or.jp/publish/kihou/29-3/02.html)

10、メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム
http://www.mh21japan.gr.jp/mh-3.htm

11、緑の革命
http://www.eonet.ne.jp/~snake/zemi/2003/mexico/greenrevolution.html

12、WWJ 地球環境メールマガジンEpsilon
高騰する石油:フードセキュリティーへの脅威
http://www.worldwatch-japan.org/NEWS/ecoeconomyupdate2005-1.html

13、JanJanNews 石油で作るコメ、切迫している日本の食糧危機 私の試算・日本の食糧供給力は3000万人分
http://www.news.janjan.jp/living/0806/0806058791/1.php?action=tree

第二章

1、Anders Duany講演
http://www.youtube.com/watch?v=rwd4Lq0Xvgc

2、「次世代ゼロ・エネルギー住宅」試行棟が旭川に完成
http://www.misawa.co.jp/misawa/news_release/misawa/pop-up/release-pages/2008_01_06/080317.html

3、非電化冷蔵庫―利便性から「利環性」へ. 藤原信
http://www.policyspace.com/2007/09/post_647.php

4、非 電 化 工 房 
http://www.hidenka.net

5、Nanosolar、石炭燃料に対抗可能か
http://jp.techcrunch.com/archives/nanosolar-is-gunning-for-coal/

6、水素社会・燃料電池の大きな嘘 近未来交通機関の現在4
http://www.im-sendai.jp/archives/2006/11/post_215.html

7、EVWorld Peak Lithium?
http://evworld.com/article.cfm?storyid=1457

8、電池技術で競い合う 自動車開発
http://www.designnewsjapan.com/issue/2008/06/o14nbe000000afmr.html

9、空気で走る車「Air Car」が2009年アメリカで登場予定
http://news-walker.net/2008/02/23210816.html

10、高出力自転車SDV
http://www7a.biglobe.ne.jp/~otec/

11、フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia) 不耕起栽培
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%8D%E8%80%95%E8%B5%B7%E6%A0%BD%E5%9F%B9

12、 お布団農法とは?
http://www.chusankan.jp/Research/ofuton/about.html


参考本・ウエブサイト

幻の水素社会 藤井耕一郎 
連鎖する大暴落 副島隆彦
商品の時代 ジム・ロジャーズ
Party's Over  Richard Heinberg
Power Down  Richard Heinberg
The Long Emergency James Howard Kunstler
新生日本の国家ビジョン 藤原直哉
里屋和彦の『エネルギー学講座』http://www.soejimatakahiko.net/rika/satoya/index.html
武田邦彦ウエブサイト http://takedanet.com/




参考ビデオ
Richard Heinberg Defines Peak Oil
http://www.youtube.com/watch?v=6uYmZmWAaxk

Richard Heinberg's Peak Everything
http://www.youtube.com/watch?v=ybRz91eimTg&feature=related

The Richard  HeinbergInterviewv
http://www.youtube.com/watch?v=DHXdS9XYVs8&feature=related

The Long Emergency
http://www.youtube.com/watch?v=hXsCMC0xcOY&feature=related

Cuba Peak Oil 1990s what we are facing now.
http://www.youtube.com/watch?v=CCiHpPkp3pU&hl=en

Power Of Community-How Cuba Survived Peak Oil
http://www.livevideo.com/video/mercofspeech/CD893609A0CB495D9A9CF04AC9E4AEFF/power-of-community-how-cuba-.aspx

石井吉徳教授の石油ピークに関する講演資料
http://education.ddo.jp/ishii/


図




北陸電力ウエブサイトより
http://www.rikuden.co.jp/gakusyu/ga1_1_02.html